初めてCO2濃度400ppmを突破 
 気象庁は5月16日、大気中の二酸化炭素(CO2)濃度が国内の観測地点で初めて400ppm(0.04%)を超えたと発表した。世界平均で400ppmを超えると地球温暖化が深刻化するとされており、同庁は「これだけ温暖化対策が叫ばれても全く減る兆候がない」と危機感を強めている。

 気象庁は、人間活動の影響を受けにくい岩手県大船渡市、東京都・南鳥島、沖縄県・与那国島の3地点CO2濃度を観測。大船渡市では3月の月平均値が401.2ppm、4月に402.2ppmを記録し、87年の観測開始以来、初めて400ppmの大台を超えた。

 昨年の年平均値も大船渡市394.3ppm、南鳥島392.8ppm、与那国島394.4ppmで、いずれも過去最高を記録。過去10年間は1年に約2ppmのペースで上昇が続いている。

CO2-Mauna-Loa

 気象庁によると、一般的に人口の多い北半球の方がCO2濃度が高く、10年の世界の年平均値は389.0ppm。産業革命以前と比べると100ppm以上も増加しており、100年当たり0.68度の割合で気温が上昇しているという。(毎日新聞 2012年05月16日)

 CO2濃度の変動
 二酸化炭素の濃度が、ついに400ppmを越えた。2008年には390ppmを越えており、400ppmは時間の問題とされていた。

 2008年5月19日、気象庁は地球温暖化をもたらす大気中の二酸化炭素の濃度が国内で観測史上最高となったと発表。その時期の観測値は大船渡で4月に395.3ppm、南鳥島で3月に390.8ppm、与那国島は4月に393.2ppmといずれも観測史上最高だった。

 気象庁は都市化の影響が少ない3地点で定点観測を続けている。2008年の平均濃度は、岩手県大船渡市の大気環境観測所で388.5ppm、小笠原諸島の南鳥島で386.6ppm、沖縄・与那国島で388.0ppm。(毎日新聞 2009年5月19日)

 二酸化炭素濃度は“300ppm”と、記憶していた人も多いのではないだろうか?300ppmは、0.03%のことで、“ppm”は100万分の1を意味する。二酸化炭素濃度は、産業革命以前は、およそ 280ppm(0.028%)の濃度であったと推定されている。過去のCO2濃度は、南極などの“氷床コア”を調査してわかる。

 ところで、二酸化炭素濃度は1年間の中でも変動がある。1年のうちで、もっともCO2濃度が高い季節はいつだろう?

 正解は春。春は植物の光合成が本格的に始まる前で1年で最もCO2濃度が高くなる。また、二酸化炭素は赤外線の2.5〜3μm、4〜5μmの波長帯域に強い吸収帯を持つため、地上からの熱が宇宙へと拡散することを防ぐ、いわゆる温室効果ガスとして働く。 二酸化炭素の温室効果は、同じ体積あたりではメタンやフロンにくらべ小さいものの、排出量が莫大なことから、地球温暖化の最大の原因とされる。

 CO2の温室効果
 二酸化炭素は赤外線の 2.5~3μm、4~5μm の波長帯域に強い吸収帯を持つため、地上からの熱が宇宙へと拡散することを防ぐ、いわゆる温室効果ガスとして働く。 二酸化炭素の温室効果は、同じ体積あたりではメタンやフロンにくらべ小さいものの、排出量が莫大であることから、地球温暖化の最大の原因とされる。

 2006年、大気中にはおよそ381ppm(0.038%)ほどの濃度で二酸化炭素が含まれていた。南極氷床コアなどの分析から産業革命以前は、およそ280ppm(0.028%)の濃度であったと推定されている。濃度増加の要因は、主に化石燃料の大量消費と考えられている(IPCC第4次評価報告書を参照)。

 空気中の濃度からすると少ないようだが、二酸化炭素は空気中に2%あるだけで、めまいや頭痛を起こす。7%で死亡するという。CO2はわずかでも温室効果は高い気体である。また、二酸化炭素そのものの海水中への溶存量が増えることによって海水が酸性化し、生態系に悪影響を与える海洋酸性化も懸念されている。

 1997年には京都議定書によって二酸化炭素を含めた各国の温室効果ガス排出量の削減目標が示され、各国でその削減を努力することを締結した。 その手法は多岐に亘る。エネルギーや農業・畜産業など人為起源の二酸化炭素の排出量を抑制する努力、および森林の維持・育成や二酸化炭素回収貯留 (CCS) 技術の開発など、二酸化炭素を固定する努力が進められている。また排出権取引などを活用して、世界的に二酸化炭素の排出量を削減を促進する努力も行われている。(地球温暖化への対策を参照)

 温室効果ガスとは?
 温室効果ガス(greenhouse gas:GHG)とは、大気圏にあって、地表から放射された赤外線の一部を吸収することにより、温室効果をもたらす気体の総称である。対流圏オゾン、二酸化炭素、メタンなどが該当する。近年、大気中の濃度を増しているものもあり、地球温暖化の主な原因とされている。京都議定書における排出量削減対象となっていて、環境省において年間排出量などが把握されている物質としては、二酸化炭素 (CO2)、メタン (CH4)、亜酸化窒素(N2O、=一酸化二窒素)、ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)、パーフルオロカーボン類 (PFCs)、六フッ化硫黄 (SF6) の6種類がある。

 最新のIPCC第4次評価報告書では、人為的に排出されている温室効果ガスの中では二酸化炭素の影響量が最も大きいと見積もられている(地球温暖化の原因を参照)。従って、その場合に温暖化防止に向けての適切な対応が電力消費を抑えることである。

 水蒸気も温室効果を有するものの、蒸発と降雨を通じて、熱を宇宙空間へ向かって輸送する働きも同時に有する。全体的には上記のような物質が気候変動の引き金となり、水蒸気はその効果を増幅するとされる(地球温暖化の原因#影響要因としくみを参照)。この水蒸気の働きの一部だけを捉えて温暖化に対する懐疑論を主張する者もいる(地球温暖化に対する懐疑論)。

 世界の主要国の排出量は、2006年時点で二酸化炭素に換算して約266億トンに達している。2005年時点での各国の排出量は、アメリカ (22%) が一番多く、それに中国 (19%)、ロシア (5.8%)、日本 (4.7%)、インド (4.5%)、ドイツ (3.0%)、イギリス (2.2%)、カナダ (2.0%)、韓国 (1.8%)、イタリア (1.7%) と続く。

 日本における温室効果ガスの排出量は、2007年度は前年度よりも2.3%増加して過去最高を記録し、二酸化炭素に換算して13億7400万トンになっている。これは京都議定書の基準年 (1990年)に対して8.7%の増加となっており、2008年~2012年の平均値として約束した-6%を達成するには現状よりも最低9.3%の削減が必要になっている。世界の排出量に対しては約5%を占めている。(Wikipedia)

参考HP Wikipedia:温室効果ガス 二酸化炭素

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