伊達公子、北京のPM2.5に敗退
 観客の「ため息」に悩まされていたプロテニスプレーヤーのクルム伊達公子(43)が、今度は北京で行われていた中国オープンでPM2.5をふくむスモッグに悩まされ、体調を狂わせてシングルス、ダブルスとも敗退した。

 伊達は9月25日に北京入り。28日のシングルス2回戦で土居美咲(22)に途中リタイアで敗れ、30日のダブルスでも敗退して中国オープンの日程を終えた。 そんな伊達が1日のブログで「試合は残念な結果ではありますが 早く中国から脱出したいのでこれも致し方ない」と内心を明かした。

 PM2.5の原因は、工場が中国国内で取れる安価な石炭を十分な環境設備を持たないまま 燃やしている事が主な原因だ。中国では今後も質の悪い化石燃料の消費が続く。先日6年ぶりに発表された、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の評価報告書がによると、化石燃料の燃焼によるCO2の増加は、今世紀末までに最大で地球の平均気温が4.8度の上昇。そして、海面は82センチも上昇させると予測されている。

 しかし、一方では批判の声もある。一つは、温暖化の予測がまだまだ甘く実態に即していないというもの。もう一つは地球温暖化CO2原因説に対する批判だ。以下はNational Geographic news記事「IPCC、6年ぶりの評価報告書」から、引用する。


 PM2.5とは、直径が2.5μm以下の超微粒子。大気汚染の原因物質とされている浮遊粒子状物質(SPM)は、環境基準として「大気中に浮遊する粒子状物質であってその粒径が 10μm以下のものをいう」と定められているが、それよりもはるかに小さい粒子である。PM2.5はぜんそくや気管支炎を引き起こす。それは大きな粒子より小さな粒子の方が気管を通過しやすく、肺胞など気道より奥に付着するため、人体への影響が大きいと考えられている。


 IPCCへの批判“報告書は及び腰”
 アメリカ、コロンビア大学のジェームズ・ハンセン(James Hansen)氏など一部の研究者は以前から、IPCCの過去の評価報告書を"及び腰"だとして批判してきた。グリーンランドや南極の氷床融解による急激な海面上昇の危険性に、正面から取り組もうとしていないというのだ。ただ少なくとも草案を見る限り、今回の報告書では氷床消失に関する問題が取り上げられており、海水温の上昇による氷床融解と海域拡大が海面上昇をさらに加速させる可能性は"非常に高い"と指摘している。

 また、オランダ環境評価庁(PBL)の主任研究員アルトゥール・ペーターゼン(Arthur Petersen)氏は、将来の温暖化について最悪の事態も楽観的な事態も十分に評価されていないと非難する。「結果的に政策決定者も一般市民も、気候変動による最悪の結果を十分に知らされていない」とぺーターゼン氏は述べている。

 これに対し、IPCC側の言い分を聞いてみよう。NASAゴダード宇宙科学研究所(GISS)で気候学の研究を行っているギャビン・シュミット(Gavin Schmidt)氏はIPCCを擁護する立場から、「予測は完璧なものではない。過小評価も過大評価も避けられない。だが予測は本来そうしたものだ」と語った。

  IPCCは、政策決定者向け要約に続いて、数日後に1000ページに及ぶ技術報告書を公表する予定だ。だが、世界的な気候変動が及ぼす影響の観測結果をまとめた第2の報告書や、将来への影響を可能な限り抑える是正措置を検証した第3の報告書はまだ作成段階にあり、2014年に公表される。このような気候学に関する膨大な資料作成には、800人を超える研究者や編集者の尽力が必要となるばかりか、さまざまな専門家に情報提供を依頼し、約7000ページ分の論文や書籍から研究成果を拾い集めなければならない。

 一方、アメリカ、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)のデイビッド・ビクター(David Victor)氏は、評価報告書の研究成果は公表6カ月前までに決定されるため、どうしても最新のデータより遅れ気味になると指摘。

 かつてアメリカ地球変動研究プログラムに責任者として携わった気候学者のマイク・マクラッケン(Mike MacCracken)氏はこう話す。「確実さに欠ける点は事実だし、不完全な予測を行っていることは当事者の誰もが認めている」。それでもマクラッケン氏は、大局的に見れば評価報告書は非常に有益だと言う。「科学者と政策決定者が連携して、世界各国の合意形成に向けた道筋を示す。広い視野で眺めれば有意義な取り組みだと思う」。

 その点についてはUCSDのビクター氏も同意見のようだ。もし報告書がなかったら、気候変動に関する議論は、各国が自前の評価の妥当性を主張するばかりで決着には至らないだろうと話しており、温暖化について最大公約数的な評価を示すIPCCの意図にも一定の理解を示している。

 とはいえ、報告書に記載されている科学的知見の中には、海面上昇など温暖化のさまざまな影響について、最悪の事態をますます曖昧にする説が含まれていることも事実である。ビクター氏は、「異常事態への不安をかえって助長する」と警鐘を鳴らす。今後の評価報告書に対して、既成事実を繰り返し伝えるよりも、気候調査に関する新しい知見の記載に注力すべきだと主張している。

 次にもう一つの批判を見てみよう。それは確かに温暖化は進んでいるが、CO2犯人説は仮説の一つに過ぎないというものだ。つまり、温暖化には別の要因があるかもしれないと予想するものだ。The LibertyWebの記事「CO2犯人説は仮説のひとつに過ぎない」から、引用する。


 IPCC「平均気温が4.8度上昇」だがCO2犯人説は仮説の一つに過ぎない
 
国連の、地球温暖化に関する科学的分析や予測をまとめる「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の作業部会が27日、6年ぶりとなる第5次報告書を発表した。報告書は二酸化炭素(CO2)の排出について適切な対策を取らなかった場合、今世紀末に地球の平均気温は最大で4.8度上がり、世界中の地域で、今年のような熱波や豪雨が増える可能性が高いとした。28日付各紙が報じた。

 報告書は今回初めて、「温室効果ガスの累積排出量と地上の気温上昇はほぼ比例する」との見解を明記。CO2排出量を抑制すれば、気温上昇は2度未満に抑えられるとした。

 前回の報告書では、地球温暖化の原因が人為的なものである可能性を90%としていたが、今回は95%以上と、さらに高く見積もった。

 IPCCは今回の報告書について、学術誌などに公表された9200を超える論文を分析してまとめ、ラジェンドラ・パウリ議長は今回の報告に関し、「より慎重な検討を重ねてまとめた」として、信頼度は増したと主張する。

 だが、「地球温暖化CO2犯人説」は極めて怪しい。そもそも、専門家の間で「地球温暖化CO2犯人説」以外の論文が排除された事実がある。2005年、ある日本人の物理学者が、学術誌にCO2犯人説への反論を投稿したところ、掲載できないと拒否されてしまった。

 実は、CO2犯人説は、数ある仮説の1つに過ぎない。それを裏付ける事例はたくさんある。たとえば、CO2の濃度が増え始めたのは1940年ごろからだが、温暖化そのものが始まったのは1850年ごろから。CO2が増える90年前から、すでに温暖化が始まっている。つまり、CO2の増加と地球温暖化との間に、合理的な因果関係はない。

 また、地球は1500年周期で、寒冷期と温暖期を交互に繰り返しており、現在は、この周期として、温暖期にあたっていると言える。さらに、地球の平均気温は、宇宙線の照射量が多い時に下がり、少ない時に上がっているというデータもある。

 仮説に過ぎないCO2犯人説を、さも「真実」のように見せ、人々に恐怖心を広めて、世界を原始時代に戻そうとするような勢力に与するわけにはいかない。(居)


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