東南海で起きている地震と巨大地震の関係が分かってきた

 2016年4月1日の午前11時39分ごろ、最大震度4を和歌山県で記録する地震が起きた。震源地は三重県南東沖。「東南海(とうなんかい)」とよばれるこの海域には、近い将来、死者が最大30万人に達する巨大地震を起こすとみられる「南海トラフ」が、日本列島沿いに走っている。2011年に東日本大震災が発生して以来、震度4くらいの地震は頻発しているが、場所が場所だけにヒヤリとさせられた。

 ひょっとしたら東南海地震の引き金になった可能性があったからだ。幸いにも大地震は発生しなかったが、少なくも新たなひずみが蓄積されたことには間違いがないという。

 九州大学の辻健教授らのグループがこのほど発表した研究結果によると、この地震は、ほんとうに間一髪のヒヤリだった可能性がある。「トラフ」は、大陸の下に海底が潜り込んでいるところにできる、海岸線に沿った海底の溝だ。溝が深いものを「海溝」とよび、やや浅い場合を「トラフ」という。いずれも巨大地震が繰り返し起きる場所で、東日本大震災を引き起こした東北地方太平洋沖地震も、東北・三陸沖の日本海溝で起きた。



 2016年に発生した地震の少し列島側では、1944年に巨大地震が起きている。昭和の東南海地震だ。マグニチュードは7.9、死者・行方不明者は静岡県、三重県、愛知県などで計1223人に達し、太平洋に面した紀伊半島の熊野灘では、6~8メートルの津波が発生した。このふたつの地震は、どのような点が同じで、何が違うのか。

 この海域では、東から西に進んできた「フィリピン海プレート」とよばれる海底の岩板が、列島の下に潜り込んでいる。その結果、岩板の上に載っていた堆積物が列島に押し付けられ、巨大な「付加体」として列島に加わっていく。昭和の東南海地震は、約1400万年前にできた古くて重くて硬い付加体と、あいかわらずその下に潜り込み続けるフィリピン海プレートとの間で発生し、その際の地盤のズレが広範囲に広がった。2016年の地震も、そのとき動いた断層の一部が、ふたたび動いたと考えられている。つまり、規模の大小はあっても、同じ地震だったわけだ。

 辻さんらは、従来の観測データに新しい解析手法を適用し、海底下の構造を詳しく調べた。その結果、東南海地震が、古い付加体がフィリピン海プレートと固くくっついた部分で起きたのに対し、2016年の地震は、沖側に新たに加わった軟らかい付加体で起きていたことが分かった。付加体が軟らかく、動きやすかったため、大きなエネルギーがたまる前に小さく動いたのだ。

 ただし、2016年の地震では、陸側にある古い付加体との境目で余震が何度も起きていた。「もしこの余震が古い付加体の下まで入り込んでいたら、東南海地震と同じ状況になっていた可能性がある」と辻さんは言う。余震はその一歩手前でとどまり、結果として、ぎりぎりセーフだった。そして、この場所で余震が発生したことにより、将来の大地震を引き起こしかねない地殻のひずみが、さらにたまっている可能性もあるという。海底下の構造が詳細に分かったことで、最近の地震とかつての巨大地震の関係が明確になってきた。

 このように研究が進展しても、肝心の巨大地震がいつ発生するかを正確に言い当てることは、科学にはできない。地震は、たまっているひずみが、何かをきっかけに一気に解放される現象だからだ。地震発生の可能性が高まってきたことは分かっても、いつどんな「きっかけ」が来るかは分からない。両端を持って力を加えた木の棒がいつ折れるかを正確に言い当てられないのと同じことだ。

 海溝やトラフでは、同じ地震が繰り返し起きる。南海トラフは近い将来、「南海」「東南海」「東海」の海域で巨大地震を起こす可能性が高い。研究で分かってきた海底下のリアルな姿を胸に、社会は来るべき事態に備えるしかない。


「南海トラフ」新情報の内容や発表基準を公表

 11月1日から発表が始まる南海トラフ全域を対象に巨大地震発生の可能性を評価する新たな情報について、気象庁は10月26日、情報の詳しい内容や発表基準などを公表した。

 「南海トラフ地震に関連する情報」は、9月末、有識者で作る国の検討会が取りまとめた報告書を受けて、気象庁がこれまでの予知を前提とした東海地震の情報の発表を取りやめ、11月1日から新たに発表を始めるもので、10月26日、情報の詳しい内容や発表基準などを公表した。

 それによると、情報には「臨時」と「定例」の2つがあり、このうち「臨時」の情報は、南海トラフ沿いで「異常な現象」が観測され、巨大地震と関連するかどうか調査を開始した場合や、調査の結果、ふだんと比べて巨大地震発生の可能性が高まったと評価された場合などに発表されるという。

 また、この「異常な現象」は、南海トラフ沿いでマグニチュード7以上の地震が発生した場合や、東海地域に設置されている「ひずみ計」と呼ばれる機器がふだんとは異なる変化を観測した場合などを想定しているという。

 さらに、臨時の情報は、「1号」、「2号」の順に発表され、このうち「1号」には「異常な現象」が観測されたことを受けて、専門家で作る「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」を開催することなどが書かれる見込みだ。

 また「2号」には「巨大地震発生の可能性がふだんと比べて高まっていると考えられる」など、評価検討会の検討結果が示されることになっている。一方、住民がどう行動するかなどの「防災上の留意事項」については「言及する」としているものの、具体的には示しておらず、今後の課題となっている。

 このような情報提供をすることになった理由には、東南海地震の予知が現時点では不可能なこと、しかし、約100年周期で起きている東南海地震が1944年の地震からすでに70年が経過していることがあげられる。それにしても、現在の科学技術をもってしても地震直前の余地ができないこと、そして1944年の南海地震が戦時下の情報統制により詳しいデータが残っていないことに歯がゆさを感じる。


1944年12月7日東南海地震

 ここで現在調べ得る限りの1944年12月7日13時55分に発生した「昭和東南海地震昭」について述べる。

 1944年東南海地震は、熊野灘沖で発生した。震源の深さは40km。地震の規模は、MJ7.9, MS8.0, MW8.1-8.2。最大震度は震度6が御前崎、津で観測。津波の高さは、8-10m。地震の種類は、海溝型地震、逆断層型。死傷者数は、死・行方不明 1223人。

 昭和東南海地震は、1944年(昭和19年)12月7日午後1時36分から、紀伊半島東部の熊野灘、三重県尾鷲市沖約 20 km (北緯33度8分、東経136度6分)から浜名湖沖まで破壊が進行した(震源としては「熊野灘」)M7.9のプレート境界型巨大地震。単に「東南海地震」または「1944年東南海地震」と呼ばれることがある。

 また当初は遠州沖大地震と呼ばれていたが、東海地域の軍需工場が壊滅的な打撃を受けたことを隠匿するため、「東南海地震」に変更したとする説がある。1945年前後にかけて4年連続で1000名を超える死者を出した4大地震(鳥取地震、三河地震、南海地震)の一つである。

 一般に死者・行方不明者数は1223名を数えたとされる。東南海地震震源域で発生した前回の巨大地震である安政東海地震から90年ぶりでの発生となっている。この東南海地震と1946年の南海地震は隣接したような形で破壊の開始点が存在し、紀伊半島沖から東に断層の破壊が進んだ。気象庁によれば地震規模を示すマグニチュードは 7.9 と推定されている。

 太平洋岸の験潮施設で記録されていた津波波形を利用した滑り量の推定結果からは、志摩半島沖に約3mの最大の滑り量を生じた領域と次いで渥美半島沖に約1.5mの滑り量を生じた領域があるが、東海地震の想定震源域である駿河湾沖の領域が、未破壊領域として残された。

 安藤(1975)の断層モデルでは、震源域は直線上に広範囲に及び、愛知県三河湾南沖から、和歌山県串本町の南東沖に至る南海トラフと平行した線上の地域で発生したと見られている。

 上述のように、1940年代の半ばには大きな地震が相次いでおり、この地震から2年後の1946年(昭和21年)12月21日に昭和南海地震が発生した。2つの地震は同時発生ではないものの南海トラフにおける連動性があったと考えられている。

 一方で、昭和東南海地震は安政東海地震のように駿河湾奥(駿河トラフ)までは破壊が進行せず浜名湖南東沖辺りで破壊が止まったとされ、依然、東海地震の震源域が空白域として残されたと考えられている。

 浜名湖沖で破壊が止まった理由について「濃尾地震により南海トラフ側では歪みが増加し駿河トラフ側では歪みが減少した為」とする説がある、また茂木清夫(元地震予知連絡会会長)は濃尾地震により東海地震の発生が20年遅れたとする説を発表している。また、紀伊半島沖ではプレート境界の断層すべりが固着域の下限からトラフ軸付近まで達しているのに対し、渥美半島沖ではトラフ軸まで達せず分岐断層が生じたものと推定されている。


参考 マイナビニュース: http://news.mynavi.jp/news/2017/10/24/257/


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