携帯通話料「ホワイトプラン」「ひとりでも割50」「誰でも割」とは？ : サイエンスジャーナル

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携帯電話の普及はすばらしい。私達の生活にもはやなくてはならない存在になっている。最近のものはワンセグやカメラ、音楽をダウンロードするなど多彩な性能がそなわっている。さらにウィンドズ付きの携帯電話も出てきており注目している。

使う側のマナーに問題がある場合や、アクセスするサイトに問題のある場合などPCと同様の問題が携帯電話にもあるが、機能や技術自体はすばらしいものであり、正しく使って、豊かな人生にしたいものである。

最近携帯各社の宣伝も激しさを増している。あまりに宣伝の方が先行して、未だにサービスの内容がわからないものが私にはある。ソフトバンクの「ホワイトプラン」のCMでは言葉をしゃべる犬と上戸彩だけが印象に残っている。仲間由紀恵の鶴の恩返しもそうである。「いきなり半額」というのだけ印象に残って後がよくわからない。

最近は携帯電話本体の料金と基本使用料の両方を含んでいる場合と携帯電話本体の料金と基本使用料を別にしている場合もありややこしい。

私だけかと思ったらやはりよくわかっていない人も多いようで、11/17、公正取引委員会はドコモとKDDIに対して「携帯料金の”半額 ”広告」は説明不足と警告した。

どうやら半額というのは２年間は契約解除しない約束した人が対象に受けられるサービスで、解約した場合は約１万円の違約金を払う必要がある。

肝心の携帯の通話料は？これは各社の契約プランによって、１分当たり30円〜60円など異なるようだ。インターネットへの接続は？パケット通信という方式を使い、5000パケットで1000円などパケット数に応じて料金が決まる。パケット定額とパケット無制限などのサービスがある。

今日は基本的な通話料や各社のサービスについて調べる。（参考HP　Wikipedia・本当に安い携帯料金プランは？）

関連するニュース
ドコモとＫＤＤＩに警告　携帯料金の「半額」広告　公取委、説明不足と

「基本使用料半額」を売り物にしたＮＴＴドコモとＫＤＤＩ（ａｕ）の携帯電話料金割引サービスの広告について、公正取引委員会は十六日、サービスの適用条件の説明が十分でなく、景品表示法が禁じる不当表示（有利誤認）に当たる恐れがあるとして両社に警告した。

携帯料金の広告をめぐっては昨年、ソフトバンクモバイルが「通話料、メール代０円」を強調した広告で公取委から警告を受けた。シェア（市場占有率）拡大を目指し、料金値下げ合戦を繰り広げる三社すべてに“行き過ぎ”があった形だ。

警告の対象になったのは、ドコモが今年八月に導入した料金割引サービス「ファミ割ＭＡＸ５０」「ひとりでも割５０」と、ＫＤＤＩが九月から開始した「誰でも割」の各広告表示。

公取委によると、いずれも二年単位の継続契約が適用の条件で、途中解約すると約一万円の解約料が必要だが、これらの説明をごく小さな活字で目立たない位置に掲載。一方で「いきなり半額」と大きく表示し、割引が無条件で適用されると利用者に誤認させる恐れがあった。

両社は昨年ソフトバンクが警告を受けた際、同様に広告表示について注意を受けており、公取委は「極めて遺憾であり、厳重に警告した」としている。

公取委の処分を受け、総務省は同日、適正な広告表示を行うよう両社に要請した。両社は「警告を厳粛に受け止め、分かりやすい表示に努める」としている。
（2007年11月17日朝刊　東京新聞）

携帯基本通話料の比較

NTT DoCoMo	タイプSS	3,600円	40円
NTT DoCoMo	タイプS	4,600円	36円
au	プランSS	3,600円	40円	CDMA 1X WINの場合
au	プランS	4,700円	32円	CDMA 1X WINの場合
ソフトバンク	ゴールドプラン	9,600円	40円	他社番号へ発信の場合
	ホワイトプラン	980円	40円	他社番号へ発信の場合