花粉症とダブルパンチ！全国でPM 2.5濃度が上昇「注意喚起」レベルに！対策は？ : サイエンスジャーナル

　花粉症とPM2.5のダブルパンチ
　インフルエンザもようやく減少傾向になり、少し暖かくなった今日この頃だが、まだまだマスクが欠かせない日が続いてる。というのはスギ花粉がいよいよピークを迎えるうえに、中国から飛来したPM2.5が話題になっているからだ。

　2014年2月26日、日本列島が霧が覆ったように真っ白になった。原因は中国から飛来したPM2・5だ。日本海側を中心に、山口、兵庫、香川、大阪、三重、福井、金沢、富山、新潟、福島の10府県で注意喚起情報が出された。春の移動性高気圧に乗って中国から飛来したらしい。

　話題のPM2.5とは何だろうか？PMとは、英語でParticulate Matter。2.5とは、直径が2.5μm以下の超微粒子のこと。微小粒子状物質という呼び方もある。大気汚染の原因物質とされている浮遊粒子状物質（SPM）は、環境基準として「大気中に浮遊する粒子状物質であってその粒径が 10μm以下のものをいう」と定められているが、それよりもはるかに小さい粒子。

　PM2.5はぜんそくや気管支炎を引き起こす。それは大きな粒子より小さな粒子の方が気管を通過しやすく、肺胞など気道より奥に付着するため、人体への影響が大きいと考えられている。

　代表的な微小粒子状物質であるディーゼル排気微粒子は、大部分が粒径0.1～0.3μmの範囲内にあり、発ガン性や気管支ぜんそく、花粉症などの健康影響との関連が懸念されている。

　大気中粒子状物質の発生源としては，ボイラー、焼却炉等のばい煙を発生する施設、自動車、船舶等、人為起源がある。また、火山の噴煙や黄砂、花粉など植物由来、海塩等の自然起源など多様な要因がある。

　東京でPM2.5濃度が上昇、都心3区も「注意喚起」レベルに
　東京都心で大気中に含まれる微小粒子状物質（PM2.5）の濃度が27日に上昇し、千代田、中央、港の都心3区では、国の指針で「注意喚起」の判断に用いる水準に近い数値を観測した。

　東京都環境局がウェブサイトで開示したデータによると、千代田区の測定局で最新の１時間当たりの平均濃度は１立方メートル当たり79マイクログラムとなった。前日平均は同49.4マイクログラムだった。中央区は同93マイクログラム、港区は同91マイクログラムでともに前日平均値から上昇した。

　国の暫定指針は、PM2.5の1日平均値が70マイクログラムを超えたり、午前5時から7時までの1時間濃度が85マイクログラムを超えたりした場合を、自治体が注意喚起を判断する数値と位置付けている。具体的な行動の目安としては「不要不急の外出や屋外での長時間の激しい運動をできるだけ減らす」ことを促している。

　PM2.5の濃度は26日に各地で上昇が観測され、共同通信によると大阪府では府民に注意喚起をしたが、東京では急激な上昇はみられなかった。（Bloomberg：東京でPM2.5濃度が上昇、都心3区注意喚起レベルに）

　中国で大気汚染とめどなし―57都市でPM2.5が「最悪レベル」
　中国の広い範囲で、深刻な大気汚染が続いている。観測している161都市中57都市で、微粒子状の汚染物質のＰＭ2.5の含有量が「重度の汚染」または「厳重な汚染」の基準値以上になった。汚染された大気は27日以降、偏西風に乗り日本などにも到達する可能性がある。

　中国政府・環境保護部によると、2012年に導入した大気の質を示すきじゅんであるAQI（環境大気の質指数/Ambient Air Quality Index）にもとづいて観測している161都市中の内57都市では24日午前10時の段階で、大気1立方メートル内にただようPM2.5の量が1時間平均で150マイクログラムを超え、「重度の汚染」と判定された。

　うち15都市では同数値が250マイクログラムを超える「厳重な汚染」となった。

　北京市では24日、大気1立方メートル内にただようPM2.5の量が1時間平均で234マイクログラムに達した。1日平均では75マイクログラムだった。よどんだ空気で視界が低下し、2キロメートル先の物が識別できる程度の場合が多かったという。

　当局は、広い範囲で大気の深刻な汚染状態が続いていることについて「汚染度合の高い排気が放出されていること」、「排出量が多いこと」、「寒気の勢力が弱く、風が弱いため、汚染物質が速やかに拡散されないこと」、「自動車が多く、中国北部では暖房用のための石炭燃焼が汚染源になっていること」としている。

　気象台などによると、状況が特に深刻な北京や天津、河北省中南部では26日まで深刻な大気汚染が続く。27日には寒気の進入で強い風が発生する。中国国営の中国新聞社は、風が汚染された大気を「吹き飛ばしてくれるかもしれない」と期待を示した。

　2月27日以降は偏西風に乗り日本などにも到達か
　中国大陸で「吹き飛ばされた」大気は通常、偏西風に乗り東に移動する。そのため27日以降は北朝鮮、韓国、台湾、日本などにPM2.5を含む大気が拡散しつつも到達する可能性がある。

　中国新聞社は24日のPM2.5の状態について、「57都市で『爆表』」と表現した。「爆表」とは「メーターの限界を突破」の意で、もともとは汚染の度合いが観測機器の限界を超え、正確な数値を示せない場合に用いられた。

　しかし最近の報道では「重度の汚染」に達した場合に「爆表」と表現される場合が多い。多くの人々が大気汚染を憂慮し、当局への不満や不信が高まっている。メディアによる「大げさな表現」は当局にとって不利になると考えられるが、今のところ特に規制されている形跡はない。（サーチナ：中国で大気汚染とめどなし）

　影響出やすい高齢者・子供は注意…PM2.5対策
　暖かな春風が吹き始めるこの時期、大気中には身体への影響が懸念される物質が数多く浮遊する。26日に西日本を中心に濃度が上昇した微小粒子状物質（PM2.5）をはじめ、黄砂やスギ花粉といった粒子だ。それぞれ観測体制、注意の呼びかけを行う機関も異なっており、こまめな情報のチェックが必要だ。

　PM2.5は粒子が非常に小さいため肺の奥深くまで入りやすく、大量に吸い込むとぜんそくなどの症状を悪化させたり、肺がんの発症リスクを高めると言われている。濃度の高い日はマスクをつける、空気清浄機を使用するなどして、なるべく吸い込まないようにしよう。

　2月26日朝、大阪市街はもやがかかったような状態になった。肉眼で見えない微粒子が大気中に舞い、視界が悪くなる現象で、気象用語で「煙霧」と呼ばれる。

　原因はPM2.5。主に車や工場の排ガスから生成され、大気汚染の進む中国から日本にもたらされているとみられる。

　春先はこのほか、スギ花粉や黄砂が飛来し、目がかゆくなったり、せきが出たりする症状を引き起こす。ただ、スギ花粉の粒子は直径約30マイクロ・メートル、黄砂の多くは直径約5マイクロ・メートルなのに対し、PM2.5は直径2.5マイクロ・メートル以下。九州大学の竹村俊彦准教授（大気環境学）によると、PM2.5の多くは0.3マイクロ・メートルほどと極めて小さい。血中に取り込まれ、健康に影響を及ぼす可能性があるという。

　PM2.5注意喚起情報・花粉症との関係は？
　PM2.5は、都道府県が全国約700か所で観測。健康に影響が及ぶ可能性があるとして環境省が示す暫定基準（1日の平均濃度が1立方メートル当たり70マイクロ・グラムを超える場合）を目安に、各自治体の判断で注意喚起情報を出している。

　黄砂は気象庁も観測、広範囲で継続して飛来が予測される場合は「黄砂に関する気象情報」を出して注意を呼びかけている。

　また、花粉は環境省が観測し、ネット上で情報を提供している。民間の気象情報会社のウェザーニューズは全国1000か所にある花粉観測機のデータを公表。同社では今年から同観測機でPM2.5も観測しており、将来的な情報提供も検討している。

　各粒子とも、体内に入れないためにはマスクの着用などが必要だ。PM2.5の場合、自治体の情報を参考に、外出や屋外での激しい運動を控える必要はあるが、竹村准教授は「人によって感度は異なり、一時的な基準超えに神経質になる必要はない。ただ、高齢者や子供は影響が出やすいので注意が必要だ」と話す。

　また、洗濯物や布団を外で干すのを控え、換気や窓の開閉を最小限にするなど、屋内に粒子を取り込まない対策も有効だ。

　一方、PM2.5や黄砂の相互作用で花粉症を悪化させるとの研究もある。

　大阪市此花区の菊守耳鼻咽喉科では同市で高濃度のPM2.5が観測された26日前後から、花粉症とみられる患者が増え始めた。

　菊守寛院長は「PM2.5などは粘膜をより過敏にするため相互作用がある。症状を和らげるには早めに薬を飲み、マスクやめがねを着用することが重要だ」と話している。（読売新聞：影響出やすい高齢者子供は注意…PM2.5）

　微小粒子物質PM2.5とは何か？
　今回話題になったPM2.5とは何だろうか？PMとは、英語でParticulate Matter。2.5とは、大気中に浮遊している直径が2.5μm以下の超微粒子（1μmは1mmの千分の一）。微小粒子状物質という呼び方をされることもある。大気汚染の原因物質の一つ。

　従来から環境基準を定めて対策を進めてきたSPM（浮遊粒子状物質）は「大気中に浮遊する粒子状物質であってその粒径が10μm以下のもの」を指すが、近年はより小さな浮遊性粒子状物質であるPM2.5の呼吸器や循環器系への影響が指摘されるようになった。粒径が小さい分、気管を通過しやすく、肺胞など気道より奥に付着するため、人体への影響が大きいと考えられている。2009年9月には「1年平均で15μg/m3以下、かつ1日平均で35μg/m3以下」という環境基準が定められ、さらに2013年春先の中国大陸における甚大な大気汚染の発生に伴う社会的関心の増大を受けて、注意喚起のためのPM2.5暫定指針も定められている。

　現在、大気汚染防止法に基づいて、地方自治体によって全国500か所以上でPM2.5の常時監視を行っており、環境省の大気汚染物質広域監視システム（そらまめ君）や地方自治体等のホームページで速報値が逐次公表されている。

　PM2.5の発生メカニズムは、物の燃焼などによって直接排出される場合と、硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）、揮発性有機化合物（VOC）などのガス状大気汚染物質が環境大気中での化学反応等によって粒子化する場合の2通りがある。主な発生源には、ボイラー、焼却炉などのばい煙を発生する施設、コークス炉、鉱物の堆積場等の粉じんを発生する施設、自動車、船舶、航空機などがある。これら人為起源のものだけでなく、土壌や海洋、火山等から発生する自然起源のものもある。

　専門家会合において、暫定的な指針となる値としての1 日平均値70μg/m3 に対応する1 時間値85μg/m3（５～７時の1 時間値の平均値）、1 時間値80μg/m3（5～12 時の1 時間値の平均値）を超えた場合は、都道府県等が注意喚起を行うことを推奨している。ただし、この値は光化学オキシダントの場合のような法令に基づく措置ではないので、注意報や警報は発令されない。（EICネット：PM2.5）

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