SFの世界が現実に！日本政府が新型コロナウイルスの責任を追及しない理由「日本企業と中国政府の癒着」 : サイエンスジャーナル

　SFの世界が現実になるとは　

「人間が想像できることは、人間が必ず実現できる」

　この有名な言葉はフランスの小説家ジュール・ヴェルヌの傑作の一つである八十日間世界一周の作中で述べられている。この名言は鹿島建設のテレビCMで引用されているので聞いたことのある人も多いだろう。

　ジュール・ヴェルヌ（1828年2月8日 - 1905年3月24日）は、フランスの小説家。ハーバート・ジョージ・ウェルズとともにサイエンス・フィクション（SF）の開祖として知られ、SFの父とも呼ばれる人だ。

　私はサイエンス・フィクションが大好きで小中学生の頃には毎日愛読していた。ジュール・ヴェルヌの「80日間世界一周」や「海底2万マイル」なども夢中になって読んでいた。

　現在のこの新型コロナウイルスの状況を見ると、ほとんど数か月前までは考えられなかった。SF「バイオハザード」や「20世紀少年」などで描かれた世界が現実化している。このような状況を見ると「人間が想像できることは、人間が必ず実現できる」という言葉が本当なんだと改めて思う。

　「20世紀少年」の小説の中では「ともだち」という組織の一員が、世界の主要都市に病原性ウイルスを噴霧器で自動的に拡散する装置を街の片隅に置いていくが、こんなことが現実に起きたのではないかというくらいの状況が、世界中の主要都市で起きている。

　フィクションであるはずのSFが、ノン・フィクションとして実現していることに、不思議な感覚を覚えている人が多いのではないだろうか。しかし、こんなSFは実現してほしくなかった。

　このSF「20世紀少年」に出てくるウイルスの噴霧器に使用可能なものが、なんと現実に日本で造られており、無許可で中国に輸出されていたというニュースが報じられているのにお気づきだろうか？

　国会では「安倍のマスク」への質問が注目されているが、万一生物細菌兵器として使用されていれば大変な問題である。日本も犯罪国家になってしまうのだ。関係者は逮捕されているというが、こちらの方に質問していただきたいものである。

　アメリカでは反中世論が「沸点」に

　新型コロナウィルスの全米の感染者が88万人、死者は5万人を超えた。特にニューヨーク州の死者は1.6万人を超え、そのうちニューヨーク市の死者は約5人に1人にのぼる。そうした中、アメリカで反中世論が「沸点」に到達している。

　いつもは冷静沈着な議論を展開する、スタンフォード大学フーバー研究所フェローのマイケル・オースリン氏は、ラジオ番組のインタビューでこう述べた。

　「これまで反中の専門家たちの意見は、『冷戦が終わったから次の敵が必要なのだろう』という極端な感情論として退けられてきた。だが、世界で300万人が感染する中、そうした反中世論が正しく受け止められつつある」

　アメリカでは、中国が「隠蔽」するコロナの発生源を明らかにするよう、各国政府が協調して圧力をかけるべきだとの見方が広がっている。

　生物兵器に転用可能な日本の技術が輸出されていた

　そうした中で気になる動きがあった。今年3月11日、日本の警察が逮捕に踏み切ったとある事件だ。

　警視庁公安部は、2016年に生物兵器に転用可能な噴霧乾燥装置「スプレードライヤ」を、中国に不正に輸出した外為法違反の容疑で、精密機械製造会社「大川原化工機」の社長、役員、顧問3人を逮捕した。

　スプレードライヤの技術は、液体を霧状にして粒子状にする装置で、医薬品や航空機のエンジンのほか、柔軟剤の香気成分の維持に使われている。その一方で、大量破壊兵器への転用が可能な技術でもあるため、外為法により輸出が禁じられている。

　しかし、大川原化工機はそれを輸出し、2年前に家宅捜査を受けるも、逮捕には至らなかった。それが、「コロナが生物兵器である可能性」が活発になってきた矢先に、突然逮捕されたのだ。

　この技術が恐ろしいのは、コロナの感染防止に必要とされている約2メートルの距離をはるかに超えて、ウィルスを拡散できる点だ。

　コロナは、2フィート(約60センチ)で死に絶えるSARSウィルスを改良し、6フィート(約180センチ)まで感染するよう"改良"された可能性がある。その技術があれば、6フィートどころか、上空から散布してもウィルスは死に絶えず、感染力を維持できるとされる。

　「東芝機械ココム事件」の二の舞に!?

　不正に輸出された事件は、冷戦時代の「東芝機械ココム事件」以上のものになるかもしれない。この事件は、東芝機械がアメリカと交戦国であったソ連に対し、潜水艦のスクリューの製造に必要な工作機械を不正に輸出していたことが判明したものだ。

　同社は、偽りの輸出許可申請書をつくって、海外で組み立て直す契約を締結。輸出を管理する当時の通産省は、それを虚偽であると見抜けなかった。

　米軍はソ連の原子力潜水艦から発されるスクリュー音で、潜水艦を探知・追跡していたため、その技術の輸出は同盟国を危険にさらしてしまう。
　アメリカ政府は1987年3月、日本も参加していた対共産圏輸出統制委員会(ココム)協定違反として、適切な捜査を求めるよう日本側に要請。事件は外交問題に発展し、米市民が東芝製品を叩き壊すなど、反日感情が高まった。

　バチカンとアメリカを揺さぶる目的がある

　そもそもニューヨークとイタリアが、他の地域と比べて致死率が高い理由は、簡単には説明がつかない。

　「中国が日本の技術などを使い、ドローンなどによってウィルスを散布した結果、欧米で異常に広がった」と見立てることもできる。しかし、なぜ、それらの地域で広がっているのか。

　その背景を調査すべく、大川隆法・幸福の科学総裁は、宇宙的生命体「R・A・ゴール」を招霊。救世主の資格を持つR・A・ゴールは、中国の狙いをこう語っている。

　「中国の狙いは、『キリスト教、バチカンへの信仰』を揺さぶることであるし、アメリカの『神の国であるという自覚』を揺さぶることでもあって、唯物論の国が強いということを見せたいのだと思いますが、嘘は、やがて明らかになるでしょう」(『中国発・新型コロナウィルス人類への教訓は何か』)

　中国は、欧米の宗教を揺さぶり、共産主義を広める目的があったという。

　遅きに失した逮捕、背後には中国への「忖度」か

　日本の政界は、コロナの発生原因を追究するために中国に圧力をかけないどころか、輸出管理の甘さによって、軍事転用できる技術の対中輸出を許してしまった。だがその上で、中国の顔色をうかがって、逮捕を先延ばした挙句、中国への追及が強まるアメリカに忖度して、逮捕に踏み切った可能性があるのではないか。

　中国に配慮して、自国民や同盟国の攻撃に転用できる技術の輸出は、「悪」でしかない。もしそうだとすると、日本政府が中国政府に今回の新型コロナウイルスの事件の責任を追及しない理由も明らかになってくる。

　日本の政界は、アメリカの反中世論が沸点に達している現状を認識した方がいいだろう。中国への忖度で対策が後手に回り、悪を放置する同盟国を、アメリカはいつまでも信頼してくれない。決断力のない国のトップは、中立を選んで滅びる。これが歴史の教訓でもある。

　生物兵器の問題は、4月末発売の「ザ・リバティ」2020年6月号で詳述している。合わせてお読みいただきたい。
(The Liberty Web：長華子)

　スプレードライヤーとは？