「Google」が怪しい？全世界を操作する主犯格「YAHOO！」でも検索しよう！ : サイエンスジャーナル

　我々は情報操作されている

　2026年、明けましておめでとうございます。昨年、8月より科学記事をまとめるブログを再開した。日々変わる世界をわかりやすくまとめたいという思い、そして、自然科学系の講師として、自然界で起きる事象をわかりやすく説明したいという思いで始めた。

　昔は毎日、1000件ほどのアクセス数があり、ずいぶん励みになったものだ。最近は激減、10〜20件という日が多い。残念だと思う。だが、第一の目的がネット上に氾濫している情報を、わかりやすくまとめることなので続けていきたいと思う。

　しかし、氾濫した情報の中に気になる情報がある。我々の発信する情報が操作されているという。ネット世界が広がり、ずいぶん表現の自由が広がったように感じるようになったが、一方で知りたい情報が検閲され、検索されても表示されなくなっている。

　例えばGoogle検索において、昔は「ブログ」という項目があったが今では無くなってしまった。変わって登場したのが「動画」と「AIモード」だ。多様性がなくなった感じがする。

　他にも気になったこととして、「コロナの原因」「宇宙人」や「宗教」についての検索で、かなり多様な表現ができなくなってきたと感じる。昔はさまざまな宇宙人の記述がネット上に見られた。もちろん中には怪しいものも多く存在したが、それはそれで多様性を感じてよかった。

　問題は宗教だ。多くの宗教は霊界など目に見えないものの存在を解くものだ。宗教の多様性をもたらす教義の違いが検索できなくなり、ますます比較ができにくくなった。これは危険だ。

　国を作るのが宗教やイデオロギーの違いであり、世界で起きている紛争の多くは宗教や、イデオロギーの違いで起きている。その違いを説明してくれるところがないのが現状だ。

　若い人が世界の違いを比較することができず、一つのイデオロギーによる情報のみ受け取っている。これでは世界を正しく比較、理解する機会をなくしてしまう。「色々な考えを知り、自分の考えをまとめること」それが世界の理解には一番大事だと思う。

　日本にいると「情報操作されている」ということがわかりにくい。しかし、それを証明する記事がいくつかある。

　Googleがウェブを狙い撃ち!?

　最近「YAHOO！で検索しよう」というCMを見るようになったが、世界のネット検索シェアの約9割は「Google」。「Google」の一人勝ちだ。これは皆さんもよくわかっていることだと思う。ただこれには危険性がある。最近米グーグルが「左傾化」を強めていることが白日の下に晒され、全世界的に物議を醸しているからだ。

　ユーチューブ、メタ(旧フェイスブック)、X(旧ツイッター)、パラマウント・グローバル、ディズニーが、トランプ米大統領の前に屈服した。

　トランプ氏はこれらの米企業に対し、「不当な検閲」「選挙介入」「名誉毀損」の名目で訴え、いずれも和解金を勝ち取った。2021年から始めた一連の訴訟は25年10月になって決着し、トランプ氏の「全勝」で幕を閉じた(11月15日時点では、英BBCにも訴訟を起こすかもしれない)。

　そういえば「トランプ氏に投票するのはよくない」という記事を何度ネットで見たことだろう。「トランプ氏に投票するのはよい」という記事はほとんどなかった。かなり偏っていた。その中でよくトランプ氏は大統領になれたものだと思う。私だったらとっくに挫けている。

　グーグル社員は左派が多い

　民主党支持者が多いIT企業による言論統制は、アメリカで大きな騒動になってきた。米下院で厳しく追及されたメタのザッカーバーグ最高経営責任者は24年8月に、バイデン前政権の圧力により、「新型コロナ関連の投稿を検閲した」ことを認め、保守派から激しいバッシングを受けた。

　トランプ氏は司法の場でそのケジメをつけさせた。ただし、彼らは「今後検閲しない」と誓ったわけではない。特にユーチューブを展開するグーグルは和解したものの、「あくまで不法行為はなかった」とのスタンスを示しており、トランプ政権が退陣した後、言論統制をさらに強める恐れすらある。

　日本シェア8割のグーグルが保守派を弾圧中

　米企業の検閲問題が日本も無関係でないことは、サービスを利用する全世界数十億人のユーザーにも同じ基準を適用していることからも明らかだ。

　日本でも、SNSのアカウントが突然止められたり、フォロワーが激減したり、動画が消されたりする現象が多数起きてきた。「南京大虐殺事件」を客観的に検証したユーチューブの動画が一方的に削除され、「南京の例の事件」というように婉曲的に言わないと消されてしまう問題は、依然として続いている。

　こうした言論統制を批判してきたトランプ政権下では、米保守派の検閲が一部緩和されるなど、ついに光明が差し始めている。だがそれが世界レベルでも起きなければ、根本的に解決したとは言えない。

　なかでもグーグルは、日本のネット検索の約80%のシェアを押さえ、ヤフー!やビングらを圧倒している。「グーグルで検索できなければ、ネットでの存在感はほとんどない」と言ってもいいほど、その権力は絶対的だ。

　この"巨人"が日本の保守派を今もなお弾圧している実態を多くの人々に知ってもらうべく、あえて、本誌が受けている実害を象徴的に紹介し、問題認識を共有したい。

　そもそも、グーグルの言論弾圧はネット上では一部知られていても、どの程度かが分からない人は多いのではないか。

　リバティウェブにアクセスした月間の新規ユーザー数の増えていた。新規ユーザーとは、過去2年間にアクセスしていなかった人を指し、これが増えると「認知度や影響力が広がっている」ことを意味する。

　露骨な検閲! 並みのメディアならとっくに倒産

　以前までは、リバティウェブの記事は基本的にグーグルニュースの欄に即座に表示され、正式な報道記事として読まれていた。新規ユーザー数も、18年1月から20年3月までに「4.8倍」に急増した。だが20年3月を境にして急減。本誌の記事はニュースとして表示されないものが増え、今年9月のアクセス数は、ピーク時の「97.4%もマイナス」という異常事態になっている。このようなことが自然に起きるはずがなく、一般的に、アクセス数がここまで減れば、紙媒体を発行していないウェブメディアであればとっくに潰れているだろう。

　アクセス数が減少に転じた20年3月以降は、どんなスクープやインパクトのある記事をアップしようが、SNSで大量に拡散されようが、ユーザーが増える気配がなくなった。

　そしてアメリカなどでも同様の被害が多数報告されたことから、グーグルが保守派を標的とした全世界的な検閲を行い、その結果として、リバティウェブへの流入が減った可能性しか考えられない。

　コロナ報道がすべての始まり

　具体的に、グーグルが検閲に踏み切ったと思われるポイントを時系列で分析していくと、「リバティウェブがコロナや米大統領選をめぐる発信を強めた時期」と一致している。コロナ・パンデミックが起きたのは20年1月であり、リバティウェブがこの問題を大きく取り上げたのが同年2月以降だ。

　ちょうどその頃、アメリカでウィルス学を研究する著名な学者グループが、以前から中国と共同研究を行ってきた事実が露見することを恐れ、「コロナの起源は中国の武漢ウィルス研究所」「コロナは生物兵器として研究されていた」といった事実を、陰謀論扱いする方針で一致。

　米政権やメディアにそのシナリオを吹き込んでいった(これらの経緯は後の情報公開などで判明している)。そしてその大方針に沿ってグーグルが"偽情報対策"の名の下でコロナの検閲を開始。検閲が本格化した時期と、リバティウェブのアクセス数が急減した時期は、ぴったり重なるのである。

　米大統領選でさらに弾圧強化

　時を置かずしてグーグルは、20年大統領選でトランプ氏が再選するのを阻止しようと蠢いた。16年大統領選でも、民主党のヒラリー・クリントン候補を擁護する内容を検索上位に表示するなどして民主党を応援。にもかかわらずトランプ氏が勝利したことで、社内はお通夜状態になり、「こんなことが二度と起きてはならない」とリベンジを誓う。

　そして20年大統領選で、「アンチ・トランプ色」を一層強め、同氏を擁護する本誌を含む保守派を狙い撃ち、影響力拡大を削ごうとした(この問題は米議会でも厳しく追及され、各社が和解金を支払ったのは特集の冒頭で述べた通り)。

　さらに問題なのは、言論統制の引き金となったコロナ禍や大統領選はとっくに終わっているのに、それをやめる気配がないことであり、リバティウェブの検索順位はどんどん下がり、アクセス数も全く回復していない。リバティウェブだけでこれほどの実害を受けているのなら、「他の保守派の実態も推して知るべし」である。

　ザック・ヴォーヒーズら共著『Google leak』(スカイホース・パブリッシング、未邦訳)。ヴォーヒーズ氏は、グーグルが保守派を弾圧し、中国に依存している実態を内部告発し、ユーチューブの音声がテキスト化され、人工知能(AI)がブラックリストに載っている言葉を検知すると、動画の収益を無効化するといった検閲の手法などを明かしている。

　その場合、リバティウェブはブラックリストの用語を頻繁に使ったことで、検索順位などが下げられたのだろう。

　中国顔負け! グーグル批判記事が検索できない

　当然、保守派をここまで弾圧すれば、グーグル批判が全世界的に燃え盛るのは避けられないはず。だがグーグルは防衛策として、「自身に降りかかる批判の声をも検閲している疑い」すらある。

　というのも他の大手マスコミとは異なり、リバティウェブがアップした記事の多くは、グーグルの検索で引っかからないようになっている。その"典型例"として、24年8月に公開した「グーグルが『検索結果をAI要約する機能』を日本で開始へ」という見出し記事は、タイトルをすべて検索欄に打ち込んでもヒットしなかった。この件で編集部が強く申し入れたところ、本誌の締切が近くなった12日以降に、突然その記事については検索できるようになった。

　もし本誌以外の保守的な記事や動画も同様の被害が確認されているのであれば、中国共産党の検閲を彷彿とさせる恐ろしいネット空間が、自由主義国に住む私たちに広がっていることを意味する。

　そして実は、その恐ろしい世界がひたひたと迫っていると、日本の保守派が25年以降に問題視しており、「日本で広がる反中的な言論も検閲されている可能性」も浮上している。一体どういうことか。

　リバティウェブ25年7月号で詳述したように、石破前政権の岩屋外相が24年12月に中国を訪れ、日中関係を改善する方向で一致した。石破氏も岩屋氏も「筋金入りの親中派」として轟いており、ある意味でそれは予想された事態でもあった。

　中国批判の声も検閲され始めた!

　ただ、その訪中で日中両政府が一致した「ニューメディアの交流・協力を支持し、ポジティブなエネルギー(正能量)を持つインフルエンサーの相互交流を促進する」という項目は、これまであまり見られなかった点であり、一部の保守派の耳目をひいた。

　その項目が何を意味するか全貌が見えない中、時を置かずして総務省が25年1月に、「デジタル・ポジティブ・アクション」を立ち上げ、グーグルやX、メタなどが協力する方針を発表。官民連携で"偽情報"などに対処していくことを打ち出した。

　これらをつなぎ合わせると見えてきたのが、「SNSで飛び交う反中的な発信を減らして、日中友好ムードをつくる狙い」であり、総務省がいよいよ検閲に動き始めたと、保守派は危ぶんだ。

　その懸念が的中するかのごとく、総務省が動いた同時期に、ウイグルの人権問題などに批判的な保守派の投稿が突然制限されたり、フォロワーが一夜にして大幅に減ったり、反中的な内容のユーチューブの再生数が増えづらくなったりした。これらを受け、日本でもSNS規制が本格化している懸念が生じている。

　なぜSNS規制が行われるのか。日中合意を主導した石破氏や岩屋氏は、日本の反中派の勢いを削ぐことは自らに及ぶ批判を減らしつつ、中国にも恩を売れる──と考えたのかもしれない。

　動機はどうあれ、中国はもっと大きな戦略を描き、日本の親中派を利用していることだけは確かだ。習近平政権は以前より、日中が合意した「正能量」を前面に押し出し、当局が「社会全体にとってポジティブか、ネガティブであるか」を判断して世論をコントロール。社会に対する不満の声を消すことで、「世論の統一」を図ってきた。

　日本政府は中国の構想に組み込まれた

　それをもっとグローバルな形でやっていくというのが、習氏が23年にぶち上げた「グローバル文明イニシアティブ」であり、中国的価値観を世界に広げることを宣言。その文書の中で、「正能量」という用語を使っている。

　要するに、「日本政府が中国の構想に組み込まれ、総務省が音頭を取り、グーグルなどのIT企業がそれに続いている構図」が実はでき上がっており、「中国に対する批判や悲観論も検閲される疑念」が持ち上がっているわけだ。

　もちろん、石破前政権は「そんな事実はない」と否定するだろうが、少なくとも中国の側からすれば、「日本政府も私たちと同じスタンスをとった」と世界に発信できる点は大きい。

　情報を押しつけて一人勝ちする世界には反対を

　SNS規制のような、国境を越えて情報操作を行う巨大IT企業は、各国で圧倒的な市場シェアを押さえているがゆえに、現代で発生した「新しい権力」に当たると、大川隆法・幸福の科学総裁はたびたび警告してきた。

　競合がほとんどいないグーグルなどは、一定のルールでサービスを提供する部分を悪用し、一国の大統領を務めたリーダーの声すら検閲。多くの人は「ネットが広がれば、民主主義がさらに進む」と思っていたのに、「情報を管理している者とか、情報を押しつけられる者が一人勝ちになる社会」が訪れ、別の権力が発生する問題は決して看過できない。

　それが先鋭化しているのが今の中国共産党体制であり、「機械のほうに人間が支配されるという形態が実につくりやすい」ため、自由主義国にいる私たちは最大限警戒しなければならない。

　高市首相はSNS規制に対処せよ

　日本のネット保守層の多くは、降って湧いたようなSNS規制について、「高市首相に敢然と立ち向かってもらう」ことを期待している。

　だが高市首相は25年11月の参院本会議の質問で「各党の議論に期待している」と答えるにとどめ、一部の保守派は「高市首相よ、あなたもか……」と嘆息している。

　高市首相は、さまざまな政治課題を同時並行で対応しなければならず、その中で優先順位をつけてやろうとしているのかもしれない。よって現時点で、SNS規制への対応に関する評価を下すのは早計だろうが、日本の民主主義の根幹を揺るがす情報統制の問題は、逃げずに対応してもらいたい。

　いずれにせよ、日本の保守派の声がさまざまな思惑を持つ勢力によって押し潰され、「日本が中国化しつつある実態」は、この国の"新しい常識"になりつつある。

　それを推進するグーグルに改心を迫るよう、私たちは自由を守るために声を上げ続けなければならない。