日本人をいつ誰が目覚めさせるのか？
「太平の眠りを覚ます上喜撰（蒸気船）、たった四杯で夜も寝られず」という狂歌は、1853年にペリーの黒船（蒸気船）が来航した際の江戸の混乱と衝撃を皮肉ったもの。アメリカのペリー提督が4隻の艦隊（黒船）を率いて浦賀に来航し、開国を迫った。
高級茶「上喜撰」と「蒸気船」を掛け、4隻の軍艦で眠れなくなった当時の幕府の様子をうまく表現しており、日本の意識を改革し、開国を促した事件である。
それほど意識を変えるというのは難しいことだ。当時の政府である幕府は、開国どころか、海外に行くのも禁止、外国との交流も禁止、人心さえもコントロールしていた。
現代の日本も似たような状況になっている。マスコミや学校教育により、宗教や信仰、神秘現象、宇宙の秘密を一蹴し、宗教を過去の遺物、迷信と決めつけて無視したり、これまでの古い形の宗教なら認めるが、啓蒙をする新しい宗教は非難する。
もっと謙虚で、神秘的なもの、新しいものに憧れるのことが大切に思う。政治団体「中道」が破れ去ったのは良い例だ。公明党も立憲民主党も「古臭い」のだ。
映画「エイジ・オブ・ディスクロージャー:真実の幕開け」の衝撃
アメリカでは「UFO」や「地球外生命体」に関する情報公開の動きが加速している。長らく世界的に隠蔽されてきたその存在に迫る、衝撃のドキュメンタリー映画「エイジ・オブ・ディスクロージャー:真実の幕開け」が11月、アマゾンのプライム・ビデオで全世界同時公開された。
明かされるのは、地球外生命体などについて80年にわたり世界的な隠蔽工作が行われ、宇宙由来の超先端技術の獲得を目指してきた秘密裏の"冷戦競争"の実態など。
驚くのが証言者34人の顔ぶれだ。トランプ政権の現役の国務長官マルコ・ルビオ氏をはじめ、政府や情報機関、軍の高官ら、職務を通じてこのテーマに直接関わる知識を持つ人々が、機密扱いとされてきた情報を明かす。
監督のダン・ファラー氏は、トランプ政権がこの問題の真相究明に取り組んでいると述べ、トランプ氏が、現代の科学では説明のつかない現象を公言する初めての大統領になる可能性があると期待する。
公開映像で米軍のミサイルを跳ね返す謎の球体
また9月に開かれた米下院の公聴会では、米軍の無人機が2024年10月、中東のイエメン沖を高速で移動する"謎の球体"にミサイルを撃ち込むも跳ね返され、球体がそのまま飛び続ける驚愕の映像が公開された。
公聴会においては他にも、1982年に旧ソ連の大陸間弾道ミサイル(ICBM)基地の上空にUFOが出現した際、突然ミサイルが発射準備完了の状態となり、発射寸前に陥ったことなどが語られ、多くのメディアで取り上げられた。
8月には、トランプ氏の右腕のJ・D・ヴァンス副大統領がポッドキャストの番組で、UFOなどの説明がつかない現象には、物質世界に影響を与える「霊的な力」が反映されているのではないかと問題提起。ルビオ国務長官とも頻繁に議論しており、両氏は未確認異常現象(UAP)に強い関心を示してきたという。
米ニューヨーク・ポスト紙のコラムニストが、トゥルシー・ギャバード国家情報長官もそれについてポジティブに反応していると言及すると、ヴァンス氏はこう答えた。
「私たちが説明できない何かがこの世に存在すると強く信じています。もし誰かが宇宙人を見たというなら、私はそれを天使や悪魔として見ているかもしれません。多くの人が見たり理解したりできない霊的な力が、この物質世界に働いていると信じている」「私たちの多くが見えず、理解できない、物質世界に作用する霊的な力が存在している」このように、信仰というレンズを通して「未知なるもの」を見ようとしているという。
宗教と宇宙人は対立しない霊的な力
幸福の科学では、UFOや地球外生命体、霊やあの世の真相を明かし続けており、未知なる存在と霊的な力は対立しないことを示してきた。
大川隆法・幸福の科学総裁は、次のように指摘する。 「宗教法人『幸福の科学』は、その名の通り、『科学』とも縁の深い宗教である。科学を否定していないばかりか、それを先取りしている。警戒しているのは、『科学』の美名のもとに、『神』や『信仰』『神秘現象』『宇宙の秘密』を一蹴し、『宗教』を過去の遺物、迷信と決めつけて無視してくる人たちだ。もっと謙虚で、神秘的なものに憧れるのが本来の科学者気質でありたいものだ」
この認識にどれだけ近づけるか。人類は今、それを試されている。
「高学歴者の95%が宇宙人の存在を信じている」とハーバード大の調査
米ハーバード大学とイスラエルのライヒマン大学の研究チームが行った調査で、学士や博士号などを持つ高学歴者6114人のうち、95.01%が「知的な地球外生命体」の存在を信じていることが明らかになった(1月18日付英デイリースターなど)。
調査は2025年11月にコーネル大学の科学誌「ArXiv」に掲載されたもので、アメリカ、イギリス、スペイン、カナダなどで、科学に関心のある一流の学者、医者、科学者らを対象に行われた。
その結果、「知的な地球外生命体」の存在を信じる人は、「確実に存在する」(62.59%)、「おそらく存在する」(32.42%)を合わせて95.01%となり、存在を否定したのはわずか1.02%にとどまりました(「絶対に存在しない」0.20%、「おそらく存在しない」0.82%)。
一方、95%以上の人が存在を肯定しているにもかかわらず、「自分の身近なコミュニティ内」の共通認識として周りの人がどう考えていると思うかという質問では、「存在する」の割合が48.94%にとどまった。
つまり、「個人的には信じているが、周りは信じていないだろう」という"ギャップ"が生じているという。調査を行った研究者らは、「非科学的と見なされることへの懸念」や「社会的制約」、「地球外知的生命体の存在を信じることが、歴史的に非主流派コミュニティや陰謀論と結び付けられてきたこと」から、自分の信念を公にすることをためらわせている可能性があると分析。
アメリカでも「個人的には信じるけど、公にはできない」
「それぞれが自分の信念について沈黙し、『他人が沈黙しているのは(宇宙人について)懐疑的だからだ』と解釈する」という「悪循環」に陥っていると指摘している。
そのため、「課題は懐疑論者を説得することではなく、宇宙人の存在を信じる人々が自身の確信を表明しやすい社会的条件を整え、将来的に人類の仲間となる可能性のある宇宙の存在について、情報に基づいた公的な議論を可能にすることにある」としている。
2025年12月には、イギリスのトップ宇宙科学者マギー・アデリン・ポコック氏が、今後50年以内に地球外生命体の証拠が発見されると「絶対に確信している」とし、「進化してコミュニケーションできる何かが見つかるかもしれない。もちろん、彼らの技術は私たちのものよりはるかに優れているかもしれない」と発言したことが話題となった。
もはや個人レベルにおいては、「宇宙人は存在する」というのが世界の常識となりつつある。 ロシア人の68%が「宇宙に知的宇宙文明が存在する」と答え、アメリカ人の65%が「他の惑星に知的生命体が存在すると推測する」と答えるなど、その傾向は各種調査からも明らかになっている。
また、ハーバード大学とモンタナ工科大学の研究者が2024年に発表した論文は、「宇宙人が地中や月に住んでいる可能性」、あるいは「人間のふりをして私たちの間を闊歩(かっぽ)している可能性もある」などと指摘している。
科学界においても、あらゆる可能性を考慮しなければ、これまで数十年にわたって軍や民間で記録されてきた数多くのUFO目撃情報を説明できないとして、UFOや宇宙人の存在をタブー視せずに議論を活性化させようとする流れが高まっている。
トランプ大統領による「情報開示」がきっかけになるか？
特にアメリカでは2025年11月にドキュメンタリー映画「エイジ・オブ・ディスクロージャー:真実の幕開け」がアマゾンのプライム・ビデオで公開されて以降、政府に対する情報公開への圧力が高まっている。
映画では、マルコ・ルビオ米国務長官はじめ、政府、軍、諜報機関の元幹部と現幹部34人が、UFOや地球外生命体の実在を証言し、米政府が地球外生命体からの高度な技術移転(リバースエンジニアリング)を行ってきたことなど、80年にわたって政府が隠蔽してきた事実を明らかにした。
映画は公開から48時間以内に、ドキュメンタリー作品部門で最高興行収入を記録し、米下院超党派でも上映されるなどの大きな反響を呼び、アメリカに揺らぎを与えている。
下院ではこれまでに開かれた公聴会でも、米軍の無人機が高速で移動する"謎の球体"にミサイルを撃ち込むも跳ね返される驚愕の映像が公開されるなど、UFOや宇宙人研究が安全保障上も喫緊の課題となっている。
大川隆法・幸福の科学総裁は「私は、未知なるものや疑いを持たれているものを、一つひとつ蓋を開けて調べていくことこそ、『科学』だと思っています」(『ザ・コンタクト』)と指摘している。
天動説や地球平面説など、時代の"常識"に挑戦してきたのが科学の歴史であり、宇宙人やUFOなど「未知なるもの」に本格的に向き合う「科学の根本精神」への回帰が今後ますます求められる。
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