資源獲得競争に遅れる日本
ホルムズ海峡を封鎖されただけで、悲鳴を上げる日本や東南アジアの国々。エネルギー資源のある国ならよいが、資源のない国には今回のイラン戦争は命にかかわる大問題だ。はやくやめてほしい。
ならば新しい資源開発をしなくてはならないわけだが、日本は沖ノ鳥島近くの深海に資源となりそうな泥を実験的にすくっている段階だ。水素エネルギーも安定供給できるめどはたっていない。
最近では宇宙にある無限の資源を利用する計画もあがってきている。月のサンプルリターンに成功し、次は火星のサンプルリターンを計画している中国もその一つ。日本は宇宙探査技術においても他国に大きく水を空けられた状態で八方塞がりとなっている。
すでに始まっている宇宙資源獲得競争
トランプ政権の一期目に、米航空宇宙局(NASA)は、1972年のアポロ17号以降中断していた月面着陸計画を「アルテミス計画」として再始動させた。日本を含む52カ国が参加し、月面基地や宇宙ステーションを拠点に有人火星探査を目指す。
探査機の月面着陸を成功させているのは、アメリカ、旧ソ連、中国、インドの4カ国だが、欧州宇宙機関(ESA)やイスラエル、多くの民間企業も意欲的だ。背景には、月や惑星にあるエネルギー資源の獲得や、宇宙空間の軍事利用の活発化がある。
国連では、1966年に「宇宙条約」を採択し、「月その他の天体を含む宇宙空間は、国家による取得の対象とはならない」(領有の禁止)や、「核兵器などの大量破壊兵器を運ぶ物体を地球を回る軌道に乗せない、これらの兵器を宇宙空間に配置しない」(平和利用の原則)などと定めている。
ただ、この条約を本気で守ろうと思っている国はほとんどいない。
中国もやがて米露と同じ挫折を味わう
特に中国は、昨年、月の裏側の岩石サンプルを回収するという難しいミッションを世界で初めて成功させるなど、2030年までにアメリカを超える「宇宙強国」になると息巻いている。エネルギー資源の獲得や火星探査のほか、宇宙から核兵器を地球に撃ち込める体制を整え、アメリカから覇権を奪うことも考えている。こうした中国のむき出しの支配欲は、実現するのか。
大川隆法・幸福の科学総裁が2012年にコンタクトした「宇宙連合の指導者」は、能天気に宇宙に出ている中国も、今後、アメリカやロシアがすでに味わったような経験をすると、次のように警鐘を鳴らしています。
「『一定レベルを超えたら干渉が始まる』っていうことを知らなければいけないんです。中国は、これから、それを経験するでしょうね。『宇宙においては地球人の自由にはさせてもらえない』っていうことを、やっぱり知らなければならない全部、私たちの情報統制下っていうか、管理下にありますから、どこで何をやっているか、すべて把握しています」
宇宙においては地球人の自由にはさせてもらえない
さらに2022年には、生物兵器である新型コロナウィルスを世界中にばらまいて多くの人命を奪ったり、極超音速ミサイルを開発して他国を脅したりする無神論・唯物論国家の中国に対し、大川総裁から抜け出たエル・カンターレ本体意識が、宇宙空間で講演した「宇宙会議」の際の内容が、霊人から明かされている。
「『そろそろもう壊滅的な攻撃はしなきゃいけないかな』と言っているわけです」「『人間のつくった科学技術とか軍事力とか、そういう生物兵器研究なんかでは、とてもではないが足元にも及ばないような現象を起こすことは大事だ』ということで、『あなたがたの能力が最高だと思っているかもしらんけれども、それを超えた力があるということを見せなくてはいけない』ということでしたね」
大川総裁のリーディングで明らかになっているように、例えば、火星の地下には、ニューヨークのマンハッタンを彷彿とさせるビルがそびえ立つ「百万都市」があり、月の裏側では、地球から転送されてきた人間が宇宙人に捕食されるなどしています。こうした地球の国々以上に発展段階や科学技術に差があり、多様な価値観を持つ宇宙人と交流していくためには、どうしたらいいだろうか。
宇宙ルール「宇宙の法」を知るべき
資源に乏しく、宇宙開発技術においても他国に追従している日本。しかし広い宇宙には新たな文明との交流もこれからは考えられている。そこには地球上の多様な人種、多様な宗教、多様なイデオロギーを超えた、多種多様な宇宙人がいる。そのような宇宙人たちとどのように交流していったらよいのだろうか？
大川総裁はこう説く。
「霊界をも含む大宇宙を創った根本的存在を信じなさい。そして、その代理人となって人々を導いている人たちを信じなさい。そういう信仰というものを、まず基礎に持ちなさい。そう言いたいのです」
唯物的な科学主義の延長上ではなく、霊界をも含めた真実の宇宙の姿に心を開く必要がある。
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