ついに公開！米国のUFO資料
トランプ大統領の指示で、米国防総省(戦争省)が未確認異常現象(UAP)、いわゆるUFOに関する資料の公開を始めた。第一弾が5月8日に公開され、今後も新たな資料が機密解除され次第、数週間ごとに公開されるという。
その中には1969年11月、アポロ12号の月面着陸時の写真に複数のUFOがはっきりと写り込んでいた。やはりアポロ計画で、何かがあったという見方は間違いないものだった。
トランプ大統領はSNSに、「人々は何が起きているのかを自分たちで判断できるようになる。楽しんで」と投稿した。（写真は1969年11月、アポロ12号月面着陸時に写り込んだUFO）
公開に伴い、ピート・ヘグセス戦争長官は、UAPの情報について、トランプ大統領と足並みをそろえて「前例のない透明性」を担保するべく取り組んでいるとの声明を発表。「機密指定の陰に隠されていたこれらのファイルは、長きにわたり正当な憶測を呼んできた。今こそ、アメリカ国民が自らの目で確かめる時です」と声明を発表している。
公開された資料は161点で、米軍や連邦捜査局(FBI)、航空宇宙局(NASA)などの文書や写真、音声、動画です(https://www.war.gov/ufo/)。その内容について「異常現象の解明に向けた分析」はまだ行われていないというが、その動きや形状は、既存の生物や知られている人工物では解釈が難しいものばかり。
公開された動画は20以上あり、2023年に日本周辺で目撃されたUAPの映像や、2013年に中東で撮影された八芒星のような形で腕の長さを変えながら不規則に飛行する物体など、明らかな人工物でありながら、どのような仕組みのものか不明な飛行物体が映されている。
UFO情報は「公の議論」になる時代
今回、アポロ計画におけるUAP写真もさまざまに公開されている。資料としては、1969年に月面着陸したアポロ11号のアームストロング船長らが、月に到着する前日くらいに「非常に大きなサイズ」で「スーツケースのような形」の物体を見たと証言した記録や、1972年に月面着陸したアポロ17号の乗組員も「宇宙船の近くを漂流する明るい粒子や破片」を見たり、月面で閃光を見たりしたという報告記録もある。
これに加えて、アポロ17号のミッション司令官のユージン・A・サーナン氏が、なかなか眠れないでいた時に、目の前で「電車のヘッドライトに匹敵する強烈な光」が点滅しているのが見えたことを報告していた、という記録なども公開されている。
UAPが安全保障上の脅威であるにもかかわらず、アメリカ政府が隠蔽を続けていることに抗議して国防総省を辞職し、情報公開を求めて活動してきたルイス・エリゾンド氏は、今回のUAP情報の公開後、SNSに投稿。「今日という日は歴史的な日であり、人類にとっての歴史的な瞬間」であるとして、トランプ大統領をはじめ政府関係者への謝意を述べている。
今回の情報公開を通じて、「UFOは一部のオカルト好き・マニアの世界」という見方が時代遅れとなり、「公の場で議論すべき現実」であることが示されたと言える。
これまで、UFO情報に関してアメリカ政府が隠蔽工作を行ってきたことが、さまざまな形で告発されてきた。議会で近年行われているUFOに関する公聴会でも、機密を公表することについて脅迫を受けたり、命の危機を感じたりしていると、複数の元政府関係者が語っている。
トランプ大統領が国防総省にUFO情報の公開を指示した後に、機密資格を持つ関係者の複数人が失踪・死亡していたことも明らかになるなどの抵抗が見られた。
そうした中でも、既存の航空工学では理解できない動きをしているUFOの比較的鮮明な画像や動画が公開されたことで、「事実として判明されていること」と「まだ解明されていないこと」を率直に公のものとし、さまざまな立場からの検証を歓迎するというトランプ政権の開かれた姿勢が明らかになった。
幸福の科学の見解
大川隆法・幸福の科学総裁は2010年以降、宇宙人リーディング・UFOリーディングや遠隔透視を通して、地球には数多くの宇宙人がやって来ており、その中には地球侵略を企てる悪質宇宙人もいれば、地球を護るため活動している宇宙存在もいること、そうした宇宙人との交流が始まる時代がまもなく始まることを明かしてきた。
法話「We are not alone in this Universe」で大川総裁は、「私たちは、そのような宇宙人やUFOと遭遇するための準備をしておかなければなりません。『人間型の生物が住んでいる惑星は、この地球だけではない。数多くの宇宙人が私たちの周りにいて、共に生きているのだ』と、考え方を変えなければならない」と指摘している。
すでに、日本付近にもUFOの出現が相次いでおり、2025年7月には九州電力の玄海原発の上空に謎の光が現れたことは安全保障上の問題であるとされ、大きな注目を集めた。アメリカで始まった情報公開の潮流を受け、日本もUFOや宇宙人の存在を真剣に受け止めるべき時が来ている。
米国のUFO情報は日本で報道されるか
3月8日に米国で公開されたUFO情報であるが、3月10日現在、日本では報道されていない。これはなぜだろうか。ただ流せばよいだけの情報であると思うのだが、日本では報道の自由が制限されているようだ。
先日行われた2026年、報道の自由度ランキングで日本は180の国・地域中62位だった。前年の66位から順位を上げたが、G7（主要7カ国）の中では引き続き最低レベルに位置している。米国は日本より下位の64位である。
「報道の自由」が保障されるとは、ジャーナリストが権力や利害関係者の圧力を受けることなく、社会的に重要な情報を取材・発信できる環境が整っていることを意味する。報道の自由は、単に報道機関のための権利ではない。私たち一人ひとりが、正確で多面的な情報にアクセスし、自ら考え、判断するための基盤でもある。
この自由が損なわれると、社会で起きている重要な事象が見えにくくなり、権力の監視や市民の判断力が弱まり、健全な民主主義そのものが脅かされる可能性がある。
日本の報道の自由が制限される主な理由は、政府・企業からの政治的・経済的圧力による検閲、記者クラブ制度による閉鎖性、および特定秘密保護法などの法的制約による。これらは、メディアの監視機能（ウォッチドッグ）を弱め、権力構造になれ合った報道を生む要因とされている。
現在、日本のマスコミは実は正しい情報を流していない。日本より報道の自由が制限されている米国でUFO情報が報道され、日本で報道されないとはどういうことだろう。UFO情報は「公の議論」にすべきだ。自由で平等な報道を望む。
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