不透明なイラン情勢
イラン情勢をめぐりアメリカメディアはトランプ大統領が、ホルムズ海峡での船舶の通航をイランが完全に再開した場合には勝利宣言をして核開発に関する合意なしでも幕引きを図る考えを側近たちにほのめかしたと伝えた。
一方、イランは、海峡の船舶の通航再開にはアメリカが海上封鎖を解除し被害の補償をすることなどが条件だと主張していて、先行きは不透明な情勢だ。
トランプ大統領は、8月10日、ホワイトハウスで記者団から、イランに大規模な攻撃を行う可能性がまだあるのかを問われたが「それがしたいと思えばもちろんその能力はある。そのうちわかる」と述べるにとどめた。
イランが武力行使によって生じた被害の補償を求めていることに言及したうえで「イランによる50年間にわたる被害に関してわれわれは補償を求める」と持論を展開した。
そして、ホルムズ海峡を管理しているのはアメリカ海軍だけだとした上で「イランに向かう船舶の通過は認めないが、そのほかの船舶には開放されている。われわれは海峡全域を掃海した。アメリカは、この海峡を100％管理している」と主張した。
イラン戦争を始めたアメリカ 時代に遅れる日本
それにしてもイラン戦争が始まってから、世界の原油価格は上昇し、物価も上昇している。戦争を始めたトランプ大統領に対してよい印象をもっている人はあまりいないと思う。今となっては信じられれないが、大統領就任当時は戦争を止める大統領として、ノーベル平和賞候補にもなった。なぜ、世界を敵にまわしても戦争を始めたのだろうか。
一方、トランプ大統領は、歴代大統領で初めてUFO情報を公開している。トランプ大統領を理解するのに、ここに一つのヒントがあるように思う。
これに対し、日本政府はUFOの情報開示や公式な調査体制は、アメリカの動きに影響を受けつつも、防衛省・自衛隊による専用の常設調査部署はまだ設置されていない。
マスコミもアメリカでは、大きく報道されるUFO情報も、日本ではほとんど公開されていない。ここに日本がアメリカを理解できないし、世界に遅れる要因がある。
日本はいつも時代に遅れており、明治維新で欧米を真似して富国強兵政策をとり、欧米を真似して植民地政策をとり、最後は欧米と対立し太平洋戦争で大敗を喫した歴史がある。今回のことで、手遅れにならなければいいのだが…。
地球の混乱に"外"からの影響
宗教的には未曽有の災害は、第一には、人類の心(集合想念)が引き寄せていると考えることができる。
しかし一方で、私たちがどうしても念頭に置かなければならないことがある。それは過去、こうした地球上の混乱の背景には必ずと言っていいほど、この星の歴史に"外"から介入しようとする存在の影がある、ということだ。代表例を見ていきたい。
世界中を震撼させ、今なお多くの謎に満ちている、1963年11月22日の「ジョン・F・ケネディ大統領暗殺事件」。
アメリカ政府の公式見解では「青年オズワルドが単独で暗殺した」ことになっている。だが、7割のアメリカ人は信じておらず、"国家ぐるみ"の組織的犯行だったことは半ば常識だ。
しかし大川総裁によって、そのさらに奥に、なんと"地球外の介入"があったことが示唆されているのだ。いったいどういうことか。真相に迫る前に、まず"地上的"な陰謀について押さえておきたい。
CIA犯行を瞬時に直感したケネディ弟
「ケネディが撃たれた!」
その知らせが飛び込んできた瞬間、司法長官でもありケネディの置かれていた状況を熟知していた弟のロバート・ケネディは、「CIAの仕業だ」とすぐに直感したという。彼はすぐさまCIA幹部を呼び出し、「お前たちがやったのか?」と問いただした。
後に、CIAが暗殺の実行部隊として暗躍していたことを示す傍証が山のように出てくる。だが、兄ケネディとCIAとの軋轢を間近で見続けたロバートにとって、何が起きたのかは一目瞭然だったということだ。
政権発足以来、ケネディとCIAはあらゆる問題の方針をめぐって衝突し続けていた。両者の訣別が決定的となったのが、キューバ・カストロ政権の転覆を図った秘密工作「ピッグス湾事件」だった。
CIAは、何年もかけて立案した計画をケネディに提案し、承認までこぎつける。しかし、この「工作」はカストロ政権やソ連に漏れており、そのことはケネディに伝えられていなかった。後にそれを知り、そもそも「キューバに介入する」という大義のない作戦を嫌っていたケネディは決行当日、予定していた支援爆撃を中止。計画は頓挫し大敗北を喫することになる。
CIA側は「あの若造が、計画を台無しにした」と非難。ケネディも自身の責任を認めつつも、CIAのやり方に「粉々に引きちぎって風に吹き飛ばしてやりたい」と怒りをあらわにしたという。その後、ケネディはCIAのトップ3人を解任し、さらにその権力を制限しようとするなど、ケネディはCIAにとって、この上なく邪魔な存在となっていったのである。
そうした中で、解任された元長官らが後に暗殺の計画やその隠ぺい工作に関与した形跡が、数々指摘されている。
共産主義カストロ政権を打倒しキューバを再びアメリカの属国にすべく、亡命キューバ人1500人を現地に送りこみ、反カストロの大衆蜂起を引き起こす計画だった。しかし立案の時点で見積もりが甘かったにもかかわらず強引に強行した結果、返り討ちに遭い、戦死者118人、1000人以上が捕虜となった。
軍産複合体の影
そのさらに背後には、「軍産複合体」の意図があったことも確実視されている。軍産複合体とは、軍部と軍需産業が密接に結びついた体制であり、政府機関、CIAなどの情報機関、金融界などと巨大なネットワークを築き上げている。
彼らがケネディ排除に動いた理由は何か。それは、彼が「ベトナム戦争撤退」に乗り出したことであった。「戦争によって軍需産業が活性化すれば、莫大な利益を享受できる」と考えていた彼らにとって「戦争のない平和な世界」を求めるケネディは目障りだった。
しかし、国民から英雄視されていたケネディの勢いはもう止められない。そこで彼らが、「エージェント」であるCIAを差し向け暗殺を謀ったのが事の顛末だと言われている。
そしてケネディが暗殺された翌年以降、ベトナム戦争は本格化し、激しさを増していくことになる。
悪質宇宙人が軍産複合体やCIAを指導？
しかし、軍産複合体のそのまた"さらに奥"に、驚きの黒幕がいた可能性が高いのだ。近年、米国防総省や航空宇宙局(NASA)がUFO調査機関を立ち上げているが、大川総裁によれば、この地球には他の惑星や銀河から無数の宇宙人が飛来している現実がある。
その中には友好的な勢力もいるが、一方で、侵略目的を持った悪質な勢力もおり、彼らの手段の一つが地球上に戦争を引き起こし、混乱を拡大させることだという。
そして大川総裁の著作『小説 十字架の女(3)〈宇宙編〉』において、その悪質宇宙人の中の「アーリマン」と呼ばれる存在が、なんと「ケネディの暗殺を指導した」と語っているのである。
ここで言う「指導」というのは、ある国の指導者などに、霊的に「憑依」をする、「インスピレーション」を与える、あるいは、宇宙船の中にあって地上の肉体に「ウォーク・イン」する、といった形で考えや言動を支配する形で行われる。
つまり、ケネディ暗殺を仕組んだCIA関係者や、軍産複合体のキーパーソンなどに、そうした支配が行われたことが想定されるのである。
アメリカの軍産複合体と宇宙人という組み合わせは、決して荒唐無稽な話ではない。というのも、アメリカの軍、政府の一部勢力が、密かに墜落したUFOを回収し、逆行分析するなどして軍事技術に転用していたことを示す内部文書が、数多くリークされている。さらには宇宙人から技術供与を受けていた可能性も多く指摘されているのだ。
その秘密や利益を独占しようとしてきたグループというのが、先の軍産複合体と多分に重なっているという見方が強い。
ベトナム戦争の構図と酷似したウクライナ戦争
軍産複合体や情報機関などを操ってケネディを葬り、ベトナム戦争の混沌を拡大させたと見られる悪質宇宙人。重大なのは、こうした形の介入が、今なお行われている可能性が濃厚であることだ。
大川総裁は、宇宙人の影響について「悪の勢力がいつの間にか地下茎のように地面の下で広がっていることに対して、とても残念な気持ちでいっぱいです」と語っている。
「地下茎」という言葉から連想されるように、今なお米政府の陰にある"複合体"が戦争や国内外の混乱を助長しようとしており、その奥に宇宙人の暗躍を見て取るべきなのである。
そのような視点で現代を俯瞰すると、ケネディ暗殺の契機となったベトナム戦争と全く同じ構図が、ウクライナ戦争でも展開されていることが分かる。これは、以前からウクライナ内政に介入してきたアメリカが焚きつけた戦争でもあり、その陰にやはり軍産複合体がちらつく。
オバマ米政権で副大統領だったバイデン氏は何度もウクライナに足を運び、「NATO(北大西洋条約機構)加盟」を歓迎、ロシアを刺激してきた。
その部下のビクトリア・ヌーランド国務次官補(当時)は、ウクライナの親露派政権を転覆させた2014年のクーデター(マイダン革命)を事実上主導したと言われている。
彼女は現在、バイデン政権で国務次官(国務省ナンバー3)を務め、今回の戦争でもロシアをけし掛ける中心的役割を担い、開戦時には「こんなにうまくプーチンが引っかかるとは思わなかった」と本音を漏らしていたという。
彼女らもまた、軍産複合体の中核として動いていた可能性が高く、ベトナム戦争と同様、今回も軍需産業は"大儲け"している。
アメリカのウクライナへの直接軍事支援は400億ドル(6兆円)以上にのぼり、供与するために軍事関連企業は武器を生産し続けた。その盛況ぶりは、新規採用を増やしても人手が足りないほどだという。彼らの一部と、地球に戦争を拡大させたい悪質宇宙人は、その意図において同通している可能性が高い。
そんな軍産複合体にとって最も厄介な人物がいる。それがトランプ大統領だ。「戦争嫌い」の彼は「私が大統領になったら、24時間以内にウクライナ戦争を止める」と宣言しており、大統領時代も現在も、常に既成体制勢力と戦ってきた。さらに、軍産複合体の変化形とも言える「検閲産業複合体」とも戦っている。
リバティ誌3月号では、トランプ氏が情報機関や司法、メディアから多くの妨害を受けていることを報じたが、同氏の置かれている状況は、同じく既成の権力と戦い続けたケネディと重なってくる。現在の選挙戦の裏にも、「戦争を続けたい勢力」に影響を与えている宇宙存在がいることは、当然、想定しなければならない。
トランプが戦う「検閲産業複合体」に"悪質宇宙人"が関与か?
「検閲産業複合体」とは、米ジャーナリストのマイケル・シェレンバーガー氏らが「軍産複合体」に倣って命名したもの。米ツイッター社(現X社)を買収したイーロン・マスク氏が、複数のジャーナリストに内部資料の分析を依頼し「ツイッター・ファイルズ」として公開したことによって、その存在が明るみに出始めた。
グーグルやメタなどの「ビッグテック」を中心に、政府機関、大学研究所、軍、情報機関、シンクタンク、非政府組織など数百を超える団体が巨大なネットワークを築いているという。
彼らは、「ロシア疑惑」「新型コロナの起源」「コロナワクチン」「ハンター・バイデン氏の汚職」「気候変動」「LGBTQ」、その他さまざまな問題について、リベラル左翼的な主張を拡散する。
一方で、"ファクトチェック"を装いながら、バイデン政権の意向に沿わない言論を弾圧しているのだ。こうして言論空間からトランプ氏を"抹殺"した検閲産業複合体だが、彼らが広げようとしている「脱炭素」や「LGBTQ推進」といった運動の裏にも、悪質宇宙人が関与していることが明らかになっている。
大川総裁著『小説 地球万華鏡』には「CO2排出ゼロ目標を先進国に押しつけて、文明を退化させる計画もある」「LGBTQなどを民主主義国に流行させ、地球の伝統的価値観や地球神の教えも破壊しているといわれる」と書かれている。
このように考えると、現在の検閲産業複合体にも悪質宇宙人が影響を与えている可能性は、十分にあるだろう。
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