あなたの知らない宇宙人 vol.12 UFO情報の開示第二弾！歴史が変わる : サイエンスジャーナル

　UFO開示で歴史が変わる

「人間にとって歴史的瞬間であり、人類にとってのパラダイムシフトだ」元米国防総省高官のルイス・エリゾンド氏はこう評す。

　トランプ大統領は5月、「宇宙人および地球外生命体、未確認異常現象(UAP)、未確認飛行物体に関する政府ファイル」(同氏SNSより)の開示を開始した。

　5月8日に第一弾として161件の、22日には第二弾として64件のファイルを公開。「これまで公表されたものと、一線を画す形や動きを見せるUFO映像」を新規開示したほか、「アポロ計画で宇宙飛行士が月面で撮ったUFO画像やUFO遭遇証言」「墜落UFOの機体回収説を扱った記録を含むFBI文書」などを提示した。（写真はUFO公聴会で真実を宣誓する証言者たち）

　国防総省は、さらに数千万件の記録が存在しており、数週間ごとに開示を進めていくとしている。日本のメディアは、その重要度をどう報じるべきか様子見しているかにも見える。だが今始まっている情報開示の大潮流は、間違いなく世紀の転換点となる。

　宇宙情報開示の流れは、政治、安全保障、科学、宗教など、あらゆる領域の常識をなぎ倒しながら、人類を本格的な「宇宙時代」に突入させる。

　アメリカのマスコミでも大きく取り上げられる

　国防総省のホームページには、公開された第1弾と第2弾UFO資料、計225点が並ぶ。

　主流メディアのCNNやCBSニュースなども大きな扱いで報道したが、最も熱心に報道したのは、保守系の最大手メディアのFOXニュースだった。その理由は、UFO情報開示に向けて最も積極的に動いている連邦議員が、ティム・バーチェット下院議員とアンナ・ポウリナ・ルナ下院議員の2人で、ともに共和党議員(熱心なトランプ支持者)であるためのようだ。

　国防総省のUFO公式サイトは、第1弾の公開からわずか2週間で10億回以上のアクセスを記録し、今まではオカルトの領域として扱われがちだったUFOの存在が、公式な事実として国民が自らの目で判断できるという、かつてない「透明性」の時代に入った。

　宇宙人を信じるアメリカ人の割合も急増し、トランプ政権のUFO資料公開前でも世論調査で過半数を超えており(ピューリサーチで65%、YouGovで56%)、公開後は、さらに増えていることは間違いない(公開後、有力世論調査は実施されていない)。

　国防総省によると、現在、第3弾のUFO情報資料の公開に向けて、準備中だという。

　国際情報を正しく流さない、不誠実な日本のマスコミ

　一方、日本では日本経済新聞やYAHOOニュースで少し取り上げられただけだ。

「『本当に居るのか？』から『何のために来ているのか？』のフェーズに入ってきていると思う」「脅威なのか、友好なのか、観光なのか、監視なのか、色んな説がありますが、どれも現実的ではない気がしています」というコメントもある。

　しかしまだ、テレビなどでは一切報道されず。よく言えばどうして良いかわからない状態。悪くいうと事なかれ主義。何事も真実を追求しようとしない。不誠実。変わるのが遅すぎる。これは日本の悪しき慣習である。

　日本のマスメディアは、国民を何だと思っているのか？ただ情報を流せばいいものをそれさえしない。その事なかれ主義が国際的な判断を遅らせる。圧倒的に国力の差がありながら国民に知らせず、太平洋戦争に突入し敗戦。戦時中も大本営発表で国民に事実を伝えず、原子爆弾まで落とされた。

　明治維新でも鎖国政策を続け、戊辰戦争、西南戦争では、幕末の若い志士たちの命を奪った。もっと江戸時代から国際情勢を知っておけば、このような悲劇はなかった。さらに明治政府は廃仏毀釈を行う。仏教を弾圧し、天皇を中心とした小さな日本神道国家を目指した。

　日本は不透明で変わるのに何事も遅い。古くは飛鳥時代、当時大陸から伝わった仏教を、はじめは受け入れていた蘇我氏は、権力を手に入れると手のひらを返したように仏教の大弾圧を行い、聖徳太子一族を皆殺しにしている。大化の改新により血を流し、ようやく世の中が変わる。あまりにも閉鎖的で、不透明な報道が多くの血を流すことになる。

　米国では議会でUFO情報が語られる

　米国でもこれまでUFO情報は、隠蔽されてきた事実があり、関係者の一部には失踪した者、不明の死を遂げた者がいる。トランプ大統領も問題視し現在調査中である。

　しかし今回のUFO情報の開示により、このような事件は無くなるかもしれない。

　米議会の委員会が2022年以降4回開いたUFO公聴会は、真実を宣誓して証言するもので、嘘をつくと偽証罪に問われる。その厳粛な場で相次いだ衝撃の発言の一部を紹介する。

　「非人間」の遺体が回収されている(2023年7月の公聴会で発言)

　元米国空軍情報将校デイヴィッド・グルシュは、国家情報機関の一つであるNGA(国家地理空間情報局)においてUAPおよび媒体間異常問題担当責任者を務めた。

「職務を通じて、アメリカ政府が数十年にわたり、墜落したUAPを回収し、その技術をリバースエンジニアリングしていることを知りました。その非人間起源の乗り物について直接知っている人々に、インタビューしたことがあります。

　UAPを操縦していた「非人間」の遺体が回収されており、そこから生物製剤がつくられていました。というのも、明らかに人間由来ではない生物製剤が研究されているという関係者の証言があるからです。

　私の同僚で、この問題に関わった人で、身体的に負傷した人が複数います。それが誰かを私は知っています。その負傷は、UAPによるもの(事故)もあれば、連邦政府内部の人間によるもの(隠蔽のための脅迫)もあります。」

　墜落UFOが研究されている(2024年11月の公聴会で発言)

　元国防総省高官ルイス・エリゾンドは、国防総省の特別捜査官責任者として、世界中の防諜および防テロ捜査を監督。2017年まで、UAPを研究する国防総省の部署・先進航空宇宙脅威識別プログラム(AATIP)の最高責任者を務めた。

「アメリカ政府や他の国の政府が開発したものではない高度な技術が、世界中の機密軍事施設を監視しています。アメリカ政府はUAP技術を保有しています。