震災時のトイレは大丈夫？携帯トイレに見る工夫 : サイエンスジャーナル

科学大好き！アイラブサイエンス！このブログでは、最新科学の？をなるべくわかりやすくコメントします。

職場で震災時の対応のしかたについて、講習会があった。

もし、職場で阪神淡路大震災級の大地震がおきたらどう対応したらよいか？という内容のものだった。話をしてくれた方が近くの消防署の方であった。

一番印象に残ったのが、阪神淡路大震災の時の体験談だった。あのときは各地の消防隊員が、救援作業を手伝ったそうだ。

実務としては、瓦礫の下敷きになった数体の遺体を回収したということである。特に印象的だったのが、災害避難所のトイレの話であった。

あんしんさん 30回用
このアイテムの詳細を見る

トイレクイックポン
LOGOS LIFE LINE(ロゴスライフライン)
このアイテムの詳細を見る

被災地では盗難や暴行が起きた。避難所のまわりには被災物資を載せた車が集まっていた。物はあるのだが保管する場所がない、配る人がいない。

避難所では温かい食べ物、カップラーメンなどが役に立った。一番困ったのはトイレの問題だった。避難した約22万人がわずかな数のトイレに殺到。トイレはたちまち機能不全になった。

実際に大震災がきて、水道が完全に復旧したのは約２ヶ月後のことだったという。水道が使えなければ飲み水がない。洗濯、料理はできない。風呂、水洗トイレは使えない。基本的な生活のほとんどに水が関係するのに驚く。

どうやら災害時に携帯式トイレの準備は必要である。今日は「災害時のトイレ」「携帯トイレ」について調べたい。

阪神大震災でのトイレの実情

阪神・淡路大震災において実は水が出なくて一番困ったのは、トイレでした。断水が原因ですが、神戸市では、「仮設トイレ対策本部」が設置されたほど、大問題でした。そして避難所ではトイレをめぐっては、次のようなさまざまな困難な状況がみられました。

はじめは便のてんこ盛りがあちらこちらにできた。その後は穴を掘ったり、プールから水を運んだり、新聞の上にしてビニール袋に入れたりと工夫がなされた。

神戸市で全避難所に仮設トイレが設置されたのは約２週間後と時間がかかった。高齢者や身体障がい者は、ところ狭しと避難所に人が集まるなか、人ごみをかきわけてトイレに立つが、寒くて長い時間並ぶことが大変だったり、多くは和式で手すりがなかったり段差があり狭いなど使いにくく、トイレを我慢する傾向が出てくる。

なかにはトイレに行く回数を少なくしようと、ようやく手にした少ない飲食さえも控えるようになり、衰弱する人まで出た（水をとらないと、人は脱水症状を起こしたり、血液が凝固し、脳疾患や心疾患になることもあり、大変危険です）。

神戸市では75人に１基の割合で設置して、ようやくトイレに関する苦情がほとんどなくなる。

くみ取り式トイレの使い方がわからず、汚物が少しでもたまると申告してくる人もいたため、使用法に関するチラシが作られた。

バキュームカーを自治体はあまり持っておらず、被災地外から応援をうけた。仮設トイレの設置場所の把握にも困難があった。

後に高齢者や病人がいる家には、ポータブルトイレが提供された。在宅被災者は、断水で大量のトイレ用水の確保に苦慮。ボランティア頼みになったり、あまりの重労働に体を壊したり、あるいは貴重な飲料水まで使用したといった苦労もあったとされる。

神戸市では、効率的な収集作業を行うべく、垂水下水処理場及びポートアイランド下水処理場にし尿を直接投入した。

このように、トイレ問題は本当に切実でしたが、これは避難所に限ることではありません。仮に下水管が破損していなくて水があれば流せますが、その際でも配管が詰らないよう、使った紙はビニール袋に入れてため、少量の水で流せるようにするといった工夫が必要です。

また、水の利用ができない場合に備えて、各戸で家庭用の携帯トイレを購入しておいたり、既存の便器や頑丈な段ボール等に、大きなビニール袋を２〜３重にかけ新聞紙や紙、紙おむつなどを敷いて吸収できるようにして使用したり、庭に穴を掘って使うといった工夫も求められます。

毎回、処理するのではなく消臭剤をかけながら少したまったら袋をしばって、上・下水道の復旧が再開されるまでの間、各戸で外に保管するといったことも必要です。

みなが一斉に下水道の復旧前に流したり、ゴミ捨て場に無造作に置いたりすると、時間がたつうちに雨が降って流れ出るなど、不衛生になり伝染病等がまんえんする元にもなりますので、みなさんの協力が必要となります。（減災どっとこむより引用）

各市町村ではどれだけトイレの準備をしているか？

平成７年１０月に全国の市と特別区を対象に、日本トイレ協会が実施したアンケート調査の速報結果によると...。

�@防災計画の中でのトイレの位置付け
防災計画の中で、仮設トイレの設置や汲取りの手配など、トイレについての位置付けがなされていると回答した自治体は３４団体、２２．５％、応急救援物資のひとつとしてトイレのことを考慮している自治体は２１団体、１３．９％であった。

一方、位置付けされていない自治体は５８団体あったが、検討中と回答したところが３０団体あった。

�A災害用トイレの備蓄
災害用トイレとして、組み立て式のトイレが数社で製造されている。こうしたトイレを備蓄している自治体は２４団体、１５．９％であった。備蓄していない自治体は９８団体、６４．９％で、その理由としては、トイレのことを真剣に考えていなかったと回答した自治体が大半であった。

大量に備蓄している例としては、東京都の特別区がある。多いところでは４０００基を越えており、人口約１５０人に１基の割合となる。

�Bトイレ用品の備蓄
おむつ、トイレットペーパーなどトイレに関連するものの備蓄状況もおそまつである。

備蓄していない自治体が９２団体、６３％であった。備蓄しているものとしては、トイレットペーパーが１７団体、１１．６％、子供用紙おむつが１２団体、８．２％などどなっている。

神戸における経験では、デッキブラシ、ゴム手袋、棒タワシなど、仮設トイレの清掃用具の必要性が高かった。こうしたものの備蓄も考慮しておく必要がありそうである。

�C災害に備えてのトイレの工夫
災害に備えて、公共トイレ等の工夫をしている自治体は８団体であった。うち７団体は、汲み取りトイレを一部残す対策をとっており、１団体は公共トイレを非常時には汲み取りトイレとして使えるように工夫している。　ただし、このような対策はごく一部のトイレについて行なわれているだけである。

�D災害時のトイレ対策マニュアル
ソフト面での対策として、緊急時にトイレの破損や故障への対応、「応急トイレ」づくりなどのマニュアル作成についてたずねたところ、すでに作成している自治体が４団体、２．７％、検討中が１２団体、８．１％あった。よいものがあれば参考にして作りたいと答えた自治体が６９団体、４６．６％あった。

以上のような結果から、ごく一部の自治体をのぞいて災害時のトイレ対策を講じているところはきわめて少ないということが言える。しかし一方では、阪神大震災の教訓から自治体の関心は高まっている。（日本のトイレ問題　阪神大震災とトイレより引用）

携帯・簡易トイレとはどんな物か？
簡易トイレは排泄物をそのまま吸水凝固する、紙おむつのようなシートタイプのものと、後から高分子吸水材を混ぜて固めてしまうものがある。

シートタイプ　