いよいよ新型ワクチン11月より接種開始！回数・順位・費用は？ : サイエンスジャーナル

科学大好き！アイラブサイエンス！最近気になる科学情報を、くわしく調べやさしく解説！毎日５分！読むだけで、みるみる科学がわかる！

　11月より接種開始
　新型インフルザのワクチン接種が11月より開始されるようになった。もう今日から予約が開始するようで、家内は朝、近くの病院に小学生の子供の予約を取りに行った。

　しかし、接種する回数についてたびたび変更があった。厚労省は当初、全員2回接種としていた。だが、健康な成人を対象にした臨床試験で1回で十分な免疫効果が得られるとのデータが出たことなどで、16日の専門家会議は13歳以上を1回接種とすることでまとまった。

　しかし、19日に改めて足立政務官が別の専門家を加えた会議を招集すると、1回接種に否定的な声が相次ぎ、方針が改められた。20日、新型インフルエンザのワクチン接種について、20〜50代の医療従事者以外は当面、原則2回接種とする方針が発表された。

　今後、妊婦や中・高校生を対象にした小規模の臨床試験を追加実施し、結果次第で再び、1回接種への変更も検討するという。しばらくは2回か1回か混乱が続きそうだが、とりあえず1回は打ちたいものだ。我々一般成人は、順番としては最後になっている。いつ接種できるのだろうか？

　新型インフルエンザの致死率
　新型インフルエンザの致死率は、これまでのところ約0.5％に上ると推定されている。通常の季節性インフルエンザの致死率は0.1％か、それ以下と推定されているので、ほぼ5倍以上になる。

　1957〜58年に流行したアジアかぜの致死率は約0.5％と推定されており、新型インフルの致死率も同程度とみられる。このときは世界で100万人がなくなった。最悪だった、1918年流行のスペイン風邪は致死率2〜5％で、約4000万人が死亡したとされている。これに比べればまだ軽い。

　地球温暖化で日本にも侵入が心配される、デング熱では致死率10％とかなり高い。しかし、致死率がもっと高い病気が日本にすでにある。それは何だろう？

　正解は、ガン・脳卒中・心臓病の俗にいう３大成人病である。何とこれらの病気での死亡率は各30％もあり、死亡原因のトップ3になっている。

　優先的に接種する対象者
　厚労省の発表ではインフルエンザワクチン接種者の順位は次のように定められている。

　(1)当面、確保できるワクチンの量に限りがあり、その供給も順次行われていく見通しであることから、死亡者や重症者の発生をできる限り減らすこと及びそのために必要な医療を確保する目的に照らし、

�@ インフルエンザ患者の診療に直接従事する医療従事者（救急隊員を含む）
�A 妊婦及び基礎疾患を有する者（この中でも、１歳〜小学校低学年に相当する年齢の者の接種を優先）
�B １歳〜小学校低学年に相当する年齢の者
�C １歳未満の小児の保護者及び優先接種対象者のうち身体上の理由により予防接種が受けられない者の保護者等の順に優先的に接種を開始する。

　(2)さらに、小学校高学年、中学生、高校生に相当する年齢の者及び65歳以上の高齢者についても、優先的に接種する。

　(3)なお、優先的に接種する者以外の者に対する接種については、優先的に接種する者への接種事業の状況等を踏まえ、対応することとする。

　接種日程
　そして、日程は次のように決まった。

　接種開始時期は「妊婦と基礎疾患のある人」：11月前半「1〜6歳」：12月前半「小学校低学年」：12月後半「0歳児の保護者ら」：来年1月前半「小学校高学年と中学生」：1月下旬−−で、いずれも国産ワクチンを使用。

　高校生（開始は1月前半）と65歳以上（同1月後半）には輸入ワクチンを使う。

　また、11月中旬から妊婦、下旬から中・高校生それぞれ数十人に臨床試験を実施。その結果などを踏まえ、スケジュールを順次見直すとした。1回接種が妥当とされた場合にも、基礎疾患のある人は医師の判断で2回接種も認める。

　ワクチンの費用・その他
　その他には次のようなことが決まっている。

　ワクチンの量は、今年度末までに国産2,700万人分を確保し、海外から5,000万人分を輸入する。輸入ワクチンによる副作用で健康被害が出た場合、ワクチン製造販売メーカーに生じた損失を国が補償することができる立法措置を講じる。

　ワクチン摂取についての費用は、1回目3,600円、2回目2,550円の実費相当額を摂取者ないし保護者が負担する。ただし、ワクチン優先摂取者のうち、低所得者に対しては、国、県、市町村が費用を助成する、としている。

　今回、接種に用いようとするワクチンについては、今回の新型インフルエンザに対して初めて製造されたものであり、安全性や有効性に関しては十分に検証されていないことから、今後もデータの収集、分析を行うなど、十分に安全性や有効性の確保に努めるとともに、その安全性や有効性について、医療関係者、国民等に幅広く情報提供する。

参考HP　新型インフルエンザ対策本部「ワクチン接種の基本方針 2009.10.1」